この記事の講師
柴山 慎一（しばやま・しんいち）
社会情報大学院大学 教授・日本広報学会理事長・シダックス 取締役専務執行役員
シダックス 取締役専務執行役員 兼 グループ経営戦略・経営管理本部長 兼品質管理室・広報室担当（現職）。日本電気で主に財務部門に10年、野村総合研究所で証券アナリスト7年、経営コンサルタント8年。経営コンサルティング部長、コンサルティング事業本部長、広報部長、総務部長、NRI データアイテック代表取締役社長、NRIみらい代表取締役社長。日本広報学会理事長（現職）。慶応義塾大学大学院経営管理研究科修了（MBA）。
新型コロナウィルス感染症がもたらす社会の変化に伴って、コミュニケーションのあり方にも変化が求められています。
組織論の父とも呼ばれる経営学者チェスター・バーナードは、組織の成立にはコミュニケーションが不可欠であり、「コミュニケーションは受け手に受容されて成立する」という権威受容説を提示しています。つまり、コミュニケーションの供給者（発信者）ではなく需要者（受け手）の方が、その成立を決定しているというわけです。
コンテキストからコンテンツへ
そもそも、コミュニケーションとは、言語による会話や文章、あるいは非言語の表情や合図などを媒介とし、人と人の間の意思疎通や相互理解を深めるものとして位置づけられてきました。相手の考えを理解し、信頼関係を構築していくためには、伝達される言葉や合図といった情報そのもの、すなわち「コンテンツ」よりも、背景にある状況や関係性などの文脈、すなわち「コンテキスト」が重要になります。例えば「愛している」という同じ言葉を発することで、必ずしも同じ結果が得られるとは限らないことから、これは明らかでしょう。
技術の進化、特にITの進化に伴って、コミュニケーションは人と人の間のものから、人とモノの間のものへ、さらにはモノとモノの間でも成立するものに進化してきました。人がモノに送る言葉や合図でモノが稼働し、その先にいる人にもモノからコンテンツが届けられるようになりました。さらには、IoTという言葉に代表されるように、人が介在せずとも、今やモノとモノとの間でコミュニケーションが成立するようになっています。このようなコミュニケーションにおいては、複雑な「コンテキスト」よりも単純な「コンテンツ」が主役になります。IoTによって、人間が処理しきれないほど大量のコンテンツが蓄積されているのも現実です。
