Twitter施策の成否を決めるのは? すべての業種に共通する3つのポイント

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若年層との親和性が高いTwitterは広告運用だけでなく、生活者とのコミュニケーションが可能なツールとして重要度が増している。

SNSマーケティングにおけるソリューションを提供するユニークビジョンで代表取締役を務める白圡良之氏が、Twitterを活用した生活者とのコミュニケーション手法について解説した。

企業のTwitter活用では、業種に関わらず根幹となる部分は同じ、と白圡氏。それはフォロワーの獲得、エンゲージメントの醸成、ビジネスとしての成果を出すことの3つだ。

フォロワーを増やすには、見てもらえるベースをつくらなければならない。日本テレビの石尾氏は「フォロワーを単純に増やすというより、番組のサブコンテンツという位置付け。番組と一緒に楽しめる仕掛けを重ねることで、毎週見てもらえる関係をつくっている」とフォロワーを増やす先にあるエンゲージメント醸成について話した。

そして、ビジネスの成果を出す方法について施策のバリエーションをどれだけ知っているかが、ビジネスの成果を出せるか否かにかかってくると白圡氏は続ける。

アサヒ飲料の阿部氏は「ビジネス的な効果も見えてきた。認知から購入までの流れで、Twitterの投資対効果は購入のファネルで非常に伸びていることがわかっている。さらに効果検証を進めて社内発信していきたい」と語る。

Twitterは拡散性が高い情報プラットフォーム。そのうえ、同時にDMで個別のコミュニケーションも可能だ。使い方次第で多様なコミュニケーションができるので、施策の引き出しを持っておくことでビジネスには有利にはたらくという。

同社が提供する「Belugaキャンペーン」は、年間約600件を実施する規模に成長している。認知拡大からエンゲージメント獲得、利用促進から売上拡大まで、どのファネルでも多様な施策を提供できる。

(左から)ユニークビジョン 代表取締役 白圡良之氏、日本テレビ放送網 編成局宣伝部 担当副部長 石尾純氏、アサヒ飲料 マーケティング本部 宣伝部 メディアグループサブグループリーダー 阿部春恵氏。


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