Koala Sleep Japanに聞く!ROAS10,000%を実現するインフルエンサーマーケティング

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ブランディングやEC構築など多岐にわたる領域で自社開発プラットフォームを用いて企業のマーケティングを支援してきたAnyMind Japan。インフルエンサー事業部では、オーストラリア発マットレス販売を手掛けるKoala Sleep JapanのSNS・YouTube施策を実施し、10,000%以上のROASを実現した。両社はどのような施策を実行したのか、また今後、企業はどのようなSNS・YouTube施策をするべきなのか。2人の担当者に聞いた。

左)Koala Sleep Japan Media Coordinator 渡井 麻由 氏
右)AnyMind JapanDeputy Head of Sales,Influencer Marketing 藤田 翔大 氏

SNS施策の売上貢献を可視化費用対効果の説明が容易に

—2017年に日本に上陸したKoala社の事業について教えてください。

渡井:2015年にオーストラリアで創業したKoalaは、マットレスをメインの商材として実店舗を持たずECをメインに販売しています。日本の事務所は2017年に開設。私は、マーケティングチームでメディアコーディネーターをしています。

—Koala社のマーケティング活動をサポートしてきたAnyMindの事業領域について教えてください。

藤田:AnyMindは生産、EC構築、マーケティング、物流をワンストップで支援するプラットフォームを、世界13市場17拠点に提供しています。私はインフルエンサー事業部の営業を統括しています。

—Koala社ではSNS・YouTube施策に力を入れているそうですね。

渡井:デジタルマーケティングの一部としてSNS・YouTube施策に注力しています。私たちの販売チャネルはECメインのため、認知から購買までの消費者行動を追えるSNSマーケティングは非常に有効な手段だからです。また、人気YouTuberたちのオーガニック投稿がきっかけで、Amazonで当社のマットレスが完売し、自社ECサイトの売上も伸びたという成功事例があったことも注力しようと思った要因のひとつです。

しかし、認知獲得を目的にYouTuberに商品を紹介してもらう動画レビュー施策を実施した際、マットレスのように消費者が頻繁に購入しない商材が、YouTubeでどのくらい購買に寄与しているかを可視化するのは難しいという課題がありました。

藤田:当社では、YouTube動画を視聴した人が、どれだけ商品を購入したかが可視化されるだけではなく「アシストコンバージョン」という指標で、改めて別サイトを訪れて購入した人の行動も追うことができます。つまり、YouTube施策がどれだけ購買に寄与したか、コンバージョンまでタイムラグのあったものも含めて分析することが可能です。

渡井:それは大変貴重なデータですよね。売上数値が算出できると、経営層に対しても施策の費用対効果を裏付けを持って説明できるので。プラットフォームにアクセスすれば会社全体でリアルタイムに情報共有ができるのは、YouTube施策を行う事業会社の大きな武器になるのではないでしょうか。

グループ会社であるGROVE所属の人気YouTuberパパラピーズらを起用したインフルエンサー施策の展開により、認知拡大と購買促進に成功。

—AnyMindのインフルエンサーマーケティング事業は、どのように企業を支援しているのですか。

藤田:我々はインフルエンサー側に立つキャスティング会社というより、マーケティング支援会社として、クライアントの課題に対して「インフルエンサーを活用して何ができるか」という視点で、企画を提案しています。この提案を支えるのが自社で開発した「AnyTag」というインフルエンサーマーケティングのプラットフォームツール。YouTubeにおいては、単純な視聴回数だけでなく、インプレッション数・ユニーク視聴数・平均視聴時間・平均クリック率・トラフィックソースの数値等の傾向値からタイトルやサムネイル、動画内容も考察しています。これらのデータを一元管理できるプラットフォームを通じて、クライアント企業とリアルタイムに情報を共有しつつ、データを蓄積し、次の施策に結び付ける提案をしています。

渡井:ただ有名なインフルエンサーを起用するのでなく、商材や施策に合ったインフルエンサーを活用したことでROASが10,000%を超えたケースもありました。今後もAnyTagのデータを活用したキャスティングは続けていきたいです。

再生数やいいね数だけではなく、インプレッション数や、クリック率などの裏側の情報をリアルタイムで閲覧することが可能。

—AnyMindが考える今後のSNS・YouTube施策を教えてください。

藤田:アメリカではすでに、動画に映った商品をYouTube内で登録したオンライン決済アプリで購買できる、そんな購買完結が実装され始めています。そのため今後はSNS・YouTube内で接点をつくるだけでなく、商品の良さも伝えることがより大事になるでしょう。AnyMindはデータに基づき、過去を見て今後を決める「振り返りから始める提案」にこだわっています。広告会社とクライアントという立場を超えてよいパートナーとしてお付き合いをさせていただきたいです。

渡井:事業会社が施策の結果を出すには「よいパートナーとしてのプロを見つけ、わからないことは聞く」ことにつきます。ですが、プロに頼るだけでなく自分たちでもSNS・YouTube界隈の最新情報をキャッチアップし、蓄積したデータをもとにPDCAをしっかり回すことができる状況をつくることも重要です。今後予測されているSNS・YouTubeの動きはとても魅力的。当社でも実践してみたい施策はたくさんあるので、AnyMindさんと一緒に実現していきたいです。



AnyMind Japan 株式会社
MAIL:at-jp@anymindgroup.com
URL:https://anytag.jp/

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