飲食店の値上げ、7割が理解 男性は「利用減る」6割

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ぐるなびは6月15日、飲食店の値上げによる利用頻度の増減で、男女差がある調査結果を発表した。男性のほうが利用頻度を減らす意向があるようだ。飲食店情報サイト「ぐるなび」会員1000人を対象とした調査。減らす理由では「節約のため」が半数超、「自分の収入は増えていないから」も半数近く挙がった。

 

値上げについては7割以上が理解を示した。「値上げはしてほしくないが、仕方がない」が54.9%、「昨今の状況からして、値上げは当然」が17.7%だった。

 

一方、実質的に値下げ、値引きである「ポイントやクーポンなど、サービス拡充をしてほしい」は全体で42.8%となった。男女別では、男性は36.8%、女性は48.8%だった。半面、実質的に価格維持である「値上げに伴い、質や量も向上してほしい」は全体で22.4%にとどまり、男性で24.2%、女性で20.6%となった。

「外食を減らすか、利用しなければよい」は11.6%、「店側の努力で据え置いてほしい」は9.7%、「値上げしない店を利用する」は6.1%だった。

帝国データバンクが調べた飲食店約600社の2021年度の原価率平均は、前年度比1.2ポイント増の37.5%だった。03年度の37.9%以来の高水準で、過去10年間で最も悪化した。値上げ要因は、食肉や小麦粉など食材の価格高騰。テイクアウトに用いる包装材が原油高による影響を受けているほか、対応スタッフの人件費も負担を増している。

日本フードサービス協会発表の4月度の飲食店売上高は、ファストフードが堅調で、前年比108.4%、コロナ禍前の2019年4月比でも107.7%となった。ファミリーレストランは「中華」が前年比114.3%、19年比100.4%。「焼き肉」も前年比128.1%、19年比96.4%と回復を見せている。一方、「洋風」や「和風」は前年比2ケタ増だが、19年比では7割前半。

パブ・居酒屋は前年比では181.9%。19年比は47.6%で、コロナ禍前の売上の半分にも届いていない。


 

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