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SNSでの「好感認知」獲得がPOSにも連動する効果を生み出す

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月刊『宣伝会議』2023年1月号(12月1日発売)では、「認知獲得から販促、CRMまで 最新・SNSマーケティング」と題し特集を組みました。
ここでは、本誌に掲載した記事の一部を公開します。

トレンダーズ
MimiTV マネージャー/チーフプランナー
中谷友里氏

トレンダーズ入社後からMimiTVに配属。社内でも指折りの美容オタク。その知識やトレンド感度を生かしてプランナーと共に営業現場にて美容クライアントへの提案に従事。その傍ら、「ライブ配信」「オンライン発表会」の企画・司会出演やメイクブラシブランド「mimish」開発責任者も担当。

 

Q. 日本企業におけるSNSマーケティングの最近のトレンドは?

A. 発信するクリエイター自身の言葉で語られる情報が信用される傾向に。

PR投稿やギフティングなど、SNS上でUGCを生み出す施策は増えていますが、従来よりその質を厳しく消費者の方が判断する時代になっていると感じます。

企業案件であってもその企業が打ち出しているワンメッセージをそのまま語るのか、発信するクリエイターの「自分らしさ」がプラスされた、“ならでは”の言葉で語られているのかだと、もちろんユーザーに信用されるのは後者です。できるだけ生の声で評判形成がされるような工夫を企業側から仕掛けていくことが重要です。

また、ブランドの思想・努力・製品に対する愛情を見せていく手段も有効で、製品単体だけではなくブランドそのものを好きになってくれるような企業側の開示とセットで考えていくと、ファンになったユーザーが、進んで発信してくれるひとつの広告塔になっていきます。

Q. SNSマーケティングに対する企業の課題とは?

A. マスとSNSが店頭POSに与える影響は異なる。SNSでは「好感認知」獲得を重視。

SNS施策をマス出稿の延長だと考えないことが重要です。マス出稿では「認知」の広がりがリアル店舗のPOSと連動しやすいと考えられていましたが、SNS上の施策では「認知」ではなく「好感認知」がPOSと連動しやすいと意識することが大切になってきます。

例えば、「製品名+世界観」で印象付けるよりも、「こういう風にこの製品は使用する・○○さんも使っているんだ」と製品に対して一歩踏み込んだ「なんか良さそう」「私でも活用できそうだな」といった、自分に置き換えることができる好感認知を獲得していくなどが良い例です。また、情報収集が得意な消費者だけではないので、好感認知の種になるコンテンツをSNS上で広告配信するなど、露出もセットで戦略を考えていく必要があります。

Q. SNSにおけるユーザー動向の潮流は?

A. 「ショート動画」の視聴・制作が活発になるが、ユーザーの視聴態度には注意が必要。

各プラットフォームが力を入れているショート動画は今後、消費者が閲覧することも制作することもより身近になっていきます。ただショート動画を見ている時のユーザーの脳内は「NO目的」なことがほとんど。暇つぶしの一環でAIレコメンドされた動画をひたすら見るような状態です。

動画と聞くと、より深い情報を伝えることができると考えてしまいがちですが、ショート動画は好感認知を浅く広げるためにする施策と考えることが大切です。

施策を考えていく時は、好感認知を深めるようなUGCによる評判形成やYouTuber施策・PR投稿などの掛け合わせも重要になります。

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