日本勢はトヨタが昨年と同じ6位に

インターブランドジャパンが毎年調査する、グローバルブランド価値を金額換算するランキングで、2023年度は上位100ブランドの多くで成長が鈍化し、価値総額の成長率も低かったことがわかった。2022年は成長率が前年比16％増だったのに対し、2023年同比5.7％だった。11月20日に発表した。

インターブランドは伸び悩んだ要因について「成長志向の相対的な希薄化」、「ブランド・リーダーシップの保守化・弱体化」、「高まる不確実性と将来への見通しの甘さ」としており、特定のカテゴリーのみで事業展開しているブランドの成長が鈍化していると指摘した。

日本ブランドではトヨタ自動車（645億ドル）が昨年同様6位にランクインし、20年連続で自動車ブランドの最高位を獲得した。本田技研工業は27位、244億ドル、日産自動車は63位、127億ドルだった。そのほか、ソニーが36位、191億ドル、任天堂は71位、105億ドル、パナソニックが90位、67億ドル、キヤノンが100位、60億ドルにランク入りした。

ランキングトップに輝いたのは米アップルで11年連続。前年比4％増の5026億ドルとした。以下、マイクロソフト（3166億ドル）、アマゾン（2769億ドル）が続いた。

成長率トップは昨年ランキング入りしたエアビーアンドビー（46位、163億ドル）で、前年比21.8％増となった。同社はコロナ禍で苦境に陥ったものの、インターブランドによると、「在宅勤務制度の導入や積極的なDEI(＝多様性、公平性、包括性)目標の設定で人材とブランドを守った」という。