GMO NIKKOは9月 29日、AI検索時代における企業のAIO／LLMO（生成AI最適化／大規模言語モデル最適化）対応の実態と課題について調査した結果を発表した。2026年8月10日から12日にかけて、企業のマーケティング・広報・Web領域の担当者および責任者1003人を対象に実施したもので、回答者の93.5％がAI検索の回答内に自社情報が表示されないことによる接点・流入機会の減少に危機感を抱いていることなどが明らかになった。
AI検索による流入喪失 9割超が「危機感を感じる」
AI検索の回答内に自社情報が表示されず、接点や流入を失う可能性についてどの程度危機感を持っているかを調査したところ、「非常に危機感を持っている」と回答した割合が42.1%、「やや危機感を持っている」は51.4%に。合計93.5%が危機感をもっていることがわかった。
一方で、「危機感を持っている」と回答した人にAI検索に対する危機感を社内でどの程度共有できているかについて尋ねたところ、「会社全体で共有できている」と回答した人の割合は16.5%にとどまった。「個人レベルでのみ認識」と回答した割合は39.3%、「部署レベルでの認識・共有」は44.2%。多くの企業で経営課題として扱っていないことがわかる結果となった。
出どころの明記と構造化がもたらすCV効果
AIO／LLMO対策の実施状況についての調査では、「本格的に実施している（方針・担当・予算が定まり、継続的に運用している）」と回答した割合が36.1%、「一部で実施している（単発の施策や特定ページのみなど、限定的に着手している）」では54.4%と、9割の企業が何らかの対策を講じていることがわかった。
