日本鉄道広告協会、日本広告業協会、関東交通広告協議会の3団体による「交通広告共通指標推進プロジェクト」では、2013年9月27日～12月20日に「車両広告媒体に関する調査」を実施。その結果から得られたいくつかの知見を、2月28日に発表した。

同調査は、同プロジェクトの第1弾調査としてインターネットで実施されたもの。サンプル数は1万4100サンプル（15～59歳の男女）で、調査路線は京浜急行電鉄、東京地下鉄、京成電鉄、東武鉄道、西武鉄道、京王電鉄、小田急電鉄、東京急行電鉄、東日本旅客鉄道、東京都交通局、相模鉄道。

今回の調査結果によると、電車降車後に何かしらの店舗に立ち寄った人は全体の62.7％で、そのうちいずれかの店舗で商品を購入した人は93.4％に上った。つまり降車後に店舗で商品を買った人は全体の約6割となり、「交通広告は購買行動のすぐそばにあるメディア」であるとした。

また、車両広告を「見た人」の18.5％、「見なかった人」の7.4％が降車後に商品を購入しているという結果から、「車両広告は購買を喚起する媒体」であると結論付けた。そのほか、普段電車内でスマートフォン・携帯電話を利用する人の68.0％が車両広告も同時に見ており、利用しない人の54.2％に対して高かったことから、「車両広告はスマートフォン・携帯電話との親和性が高い媒体」であるとした。

「交通広告共通指標推進プロジェクト」は13年5月、前述の3団体が交通広告アカウンタビリティ向上を目的に設立。第三者機関であるビデオリサーチに依頼し、実際に掲出された交通広告を認知したか（見たか）を調査し、結果を蓄積することで交通広告効果の共通指標の策定を目指している。こうした調査は毎年継続し、14年度にはいくつかの項目について、交通広告効果の共通指標を発表する予定だという。

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