マスメディアからインターネット、アウトドアまで、広告メディアについてのあらゆるデータを収録した書籍『広告ビジネスに関わる人のためのメディアガイド2016』（博報堂ＤＹメディアパートナーズ編）が、4月から全国の有力書店・オンライン書店で販売されています。「メディアガイド」は、博報堂ＤＹグループの社内向け冊子を2015年に初めて書籍化したもの。2年目となる2016年版は、すべてのデータを最新版に更新したほか、特別企画「2016年メディアビジネス大予測」を盛り込みました。コラムでは、本書の編集に関わった博報堂ＤＹメディアパートナーズ社員が、各メディアのトピックを紹介します。
デジタルとの効果的な連携で若年層のリーチを補う（画像提供：Shutterstock）
堅調なテレビスポットビジネスの環境
ここ10年で日本の総広告費における4マス媒体の比率が約50％から約41％と低下する中、総広告費におけるテレビスポットビジネスの占める割合は依然として約16％を維持しています。ただ、視聴率がそのままテレビスポットビジネスの在庫に連動することから、昨今の視聴率の低下傾向は大きな懸念材料です。HUT（総世帯視聴率）は調査がはじまって以来過去最低の結果となり、特にティーンやM1F1（20〜34歳男女）を中心とした若年層の視聴率低下は看過できないものになっています。
10月から視聴率調査のサンプル数が関東600世帯から900世帯に拡大、リアルタイムとタイムシフト視聴の両方を測定できるようになります。今後はより詳細なメディアマーケティングデータ分析に対応可能な視聴率データへの整備が喫緊の課題と言えます。
若年層へのリーチが鍵
我々広告会社は、常に広告主企業のメッセージを生活者に最も効果的・効率的に届ける広告キャンペーンの設計が求められています。
依然として圧倒的リーチ力を持つテレビ広告を軸に捉えつつも、昨秋から始動している良質なテレビコンテンツの動画配信サービスへの広告や、Webメディアとのクロスメディア展開などにより、若年層へのリーチ補完やブランド認知・理解のさらなる向上を図ることが重要になっています。
