家電量販店大手がひしめく東京・新宿駅前で10日、地上デジタル放送が視聴できるパソコンの購入を呼びかけるイベントが行われた。家電メーカーや家電量販店など108社(10月25日時点)で構成する「ウィンドウズ デジタル ライフスタイル コンソーシアム」(WDLC、会長=マイクロソフト・堂山昌司代表執行役副社長)が主催した。10月8日に始めた第二弾キャンペーンの一環。
同日から12日にかけて、新宿、池袋、秋葉原、有楽町の家電量販店が出店するエリアで、「地デジサンタ」52人がフリーペーパー「TOKYO HEADLINE」の広告企画版2万部を配布する。17日には、ツイッターを用いて同じ番組を見ている人と、感想などをやり取りできるWebサイト「ピーチク」内に、大みそかのNHK「紅白歌合戦」とタイアップした特設サイトをオープン。インターネットを活用しながらテレビも見られる、という機能を訴える。
調査会社BCNの調べによると、WDLCがキャンペーンを始めた5月から11月にかけての地デジパソコンの販売台数は、2.3倍(09年同期比)に伸長した。パソコン全体では5.6%増(同)で、市場をけん引している。マイクロソフトの笠原健司コンシューマーパートナー本部長は会場で、「店頭からは、『パソコン1台で、地デジとブルーレイ録再機能を備えている』と勧めると反応が良いと伺っている」と好調の要因を紹介した。
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