掲げるだけでは終わらない。 真にパーパス・ドリブンな組織へと変革するための具体的なプロセスとは?

【前回】「10年で株価は13倍 Starbucksを復活させたハワード・シュルツの戦略を支えたパーパス・ドリブンな組織改革」はこちら

世界を襲うコロナショックを契機に、人々の生活や価値観、ビジネス慣習が大きく変わり、これまでの延長線上の事業戦略では立ち行かなくなりつつあります。そこで注目されているのが、組織の存在意義、つまりはパーパスを見つめ直すこと。自らの存在意義に立ち返れば、変えるべきところ、そして変えるべきではないところも明確に見えてくるからです。
 
では、パーパス・ドリブンな組織変革とはどのように実現すればよいのでしょうか。現在、多くの企業が直面しているであろう、この課題を解決するため、宣伝会議では実践的な企業変革のアプローチ方法を学べるオンライン特別講座『Becoming a purpose-driven organization』を9月25日(金)に開催しました。
 
特にパーパスを軸とした企業変革は、欧米の企業が進んでいるため、本講座ではStarbucks、IBM、Apple、Nike、Facebook、オバマ財団といった世界的に影響力のある企業や組織のパーパス・ドリブンな変革を支援しているSYPartners(米国・サンフランシスコ/ニューヨーク)の3名が講師として登壇。4回にわたる本連載の最終回では、実際の講座のダイジェストを、SYPartnersの講師3名が振り返りながら、ポイントを解説していきます。

コロナ禍を受け、さらに高まるパーパスに対する期待

私たち、SYPartnersは9月25日(金)に宣伝会議とオンライン・ライブ特別講座『

Becoming a purpose-driven organization

』を開催しました。パーパスは、ややもすると日本ではバズワードになりつつあるほどに最近、注目の概念。それだけに、一時のトレンドとして踊らされず、自社の課題解決のために本質を理解し、次になすべきアクションを見つけようと30社を超える企業の経営陣や担当者にご参加いただきました。

講義前半では、なぜ今パーパスが注目されているのか。現在に至るまでに、どのような歴史があるのか。「パーパス・ドリブン」であるとは、具体的に何を意味するのかなど、ビジネス戦略におけるパーパスの本質的な意義について解説。近年、パーパスが注目される社会環境にありましたが、私たちが働き方や生活を大きく見直すきっかけとなった、今回のコロナ禍はさらに、その動きを加速させているとの考察を提示しました。

実践企業の事例から、取るべき具体的なアクションが見えてくる

欧米はもちろん、最近では日本でも改めて「パーパス」を策定し、掲げる企業が増えています。しかし、パーパスは掲げただけでは意味がありません。組織におけるすべての意思決定がパーパス・ドリブンにならなければ、ステークホルダーから理解も共感も得られません。そこで講義では、具体的に組織をパーパス・ドリブンにするための必要要素についても言及。

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