新たな生活様式の中で、存在感を増している動画。対面でのコミュニケーションが取りにくい中、エモーショナルに情報を伝えられる手段として活用が進んでいる。

「業務で動画活用施策を企画・運営した」と回答した20～60代1770人を対象にした「コロナ環境下における動画活用に関する調査」（Jストリーム調べ、3月23日発表）によると、「この1年で取り入れた動画活用施策」で目立ったのは社内向け施策だ。最も回答が多かったのは「教育・研修」で43.3%。次いで「業務マニュアル」「トップのメッセージ」となった。一方、社外向け施策では、「会社説明」「商品説明」での導入が多かった。

 
またこの1年で動画施策を行っている人のうち、「新型コロナウイルスの感染拡大が動画活用施策導入のきっかけとなった」と回答したのは79.9%だった。働き方が大きく変化する中で、業務の効率化や、社内コミュニケーション施策として、動画を活用している様子がうかがえる。

 
Q 動画活用の導入は、新型コロナウイルス感染症対策が契機になったと思いますか？

動画活用のメリットとして回答が多かったのは「理解度が高まる・伝わりやすい」や「時間を選ばない」、「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる」といった点だ。コロナ禍で急きょ動画を取り入れた企業も、今後は、こうしたメリットが生きる動画の使い方、動画だからできることの見極めが必要になってくるだろう。