電通とunerryは7月24日、猛暑下における生活者の外出行動に関する調査結果を発表した。2025年6月から9月までの4カ月間の全国の外出行動データ（500メートル以上の移動）をもとに分析したもので、気温上昇に伴う生活者の行動変容の実態を検証した。
猛暑日と最高気温が30度未満の日の全国都道府県の12時〜14時台の外出率の差を、平日・土曜日・日曜日別に調査したところ、曜日別に外出傾向の違いが見られた。
もっとも外出率が低かったのは日曜日。最高気温が30度未満の日と比較すると猛暑日の日中外出率低下が大きく、13時台から14時台にかけては3.2ポイントの抑制が見られたが、夕方以降へのシフトは最大幅の19時で0.5ポイントと小さく、限定的に。通勤・通学など決まった時間の外出が多い平日は、全体的に外出率が高く、夕方以降への外出時間のタイムシフトは限定的だった。
他の曜日と異なる傾向が見られたのが土曜日だ。猛暑日には、最高気温が30度未満の日と比較すると9時から16時台の外出率が低下。特に14時台では1.9ポイントも外出率が低下した。一方、18時から22時台の外出率が上昇傾向にあり、19時台には1.3ポイント上昇。外出の時間帯が日中（9時～16時台）から夕方（18時以降）へシフトしている傾向が見られた。
土曜日の日中の外出抑制傾向が見られ始めるのは31度前後から。猛暑日の基準である35度を待たずに外出の抑制が始まっていることがわかった。
地域別にみると外出のタイムシフト率が高いのは、宮崎県（1位）、佐賀県（2位）、長崎県（3位）などの九州地方。上位10県を見ても、比較的緯度が低い県が多いことが分かった。
