電通デジタルと電通PRコンサルティングは10月2日、メディア露出と生成AI言及の相関分析に関する調査結果を発表した。メディア露出が生成AIの回答に与える影響の実態分析を目的として実施したもの。調査の結果から、「商品のメディア露出量」と「企業・ブランドの情報発信と蓄積」の2つの視点で、生成AIとメディアの相関関係が明らかになった。
「商品のメディア露出量」と「生成AIでの言及数」には密接な関連あり
「商品の露出量」と生成AI言及の相関分析では、主要4カテゴリ（新電力、クレジットカード、ワイヤレスイヤホン、コミュニケーションツール）の計39商品を対象に、ウェブニュース掲載（2025年10月〜2026年3月）と主要な生成AIプラットフォーム4つによる回答（2026年5月計測／計91万8010件）の相関関係を分析。
分析の結果、カテゴリごとの相関係数は「新電力：0.72」「クレジットカード：0.63」「ワイヤレスイヤホン：0.97」「コミュニケーションツール：0.79」と中程度から高程度の相関関係に。全カテゴリを統合した相関係数も0.80と強い正の相関関係を示しており、メディアで商品名が取り上げられる頻度が高いほど、生成AIもその商品について多く言及することがわかった。
生成AIが参照しやすい情報提供のカギは「カテゴリ」と「ブランド」訴求
「企業・ブランドの情報発信と蓄積」の調査では、大手小売4社（A～D社）の取扱商品や利用シーンについて4つの主要生成AIに質問。4社のうち、どの企業が生成AIの回答の最初に言及されるかを計31商品カテゴリで調査し、企業の構成比を確認した。
全31商品カテゴリのうち、30カテゴリにおいては、B社が第一言及において最多の割合を占める結果に。一方で、「衣料品」カテゴリにおいては、A社が60.2%であるのに対し、B社が38.8%。唯一B社を上回った。
なぜ衣料品カテゴリにおいて、A社は生成AIの第一言及先となったのか。回答生成にあたりAIが参考にしたA社の過去データ（2022年1月から2026年8月までのA社が掲載されたWebニュース）を分析したところ、4つの傾向が見られた。
