株式会社電通と株式会社ディーツー コミュニケーションズは、日本市場で普及が進むスマートフォン「iPhone」向けの広告に関する調査を、2010 年9 月23 日から30 日の間に実施した。

調査は、グーグルが提供するiPhone アプリのアドネットワーク※「AdMob」上に掲出したバナー広告、およびそのバナー広告をクリック（タップ）すると起動する動画広告に関して行った。

バナー広告の配信は、2010 年8 月23 日から9 月22 日の1 ヶ月間行い、その掲載終了直後に、同アドネットワーク上で、iPhone ユーザを対象として調査を行った。

本調査では、株式会社電通が主導で実施した、大手自動車メーカーによる、自動車を購入する際に利用できる「新車の購入プラン」の認知向上を目的として展開したキャンペーンに関して実施した。その結果、以下の4 つのポイントを確認した。

※アドネットワークとは、複数のWeb サイトの広告枠を束ね、まとめて広告を配信するシステム。ここでは、複数のiPhone 向けアプリの広告枠を束ねたシステムを指す。

動画広告は訴求ポイントの理解促進に効果的、態度変容にも高い効果を示す

「iPhone 向け動画広告」の4 つのポイント

• 【ポイント①】動画広告は、広告の印象度を高める効果がある。
  動画広告を「確かに見た」と答えた人は、バナー広告を「確かに見た」と答えた人の約1.7 倍となった。
• 【ポイント②】動画広告は、訴求内容の認知向上に効果的である。
  動画広告認知者における広告での訴求内容の認知率は、バナー広告認知者に比べて約11 ポイント、広告非認知者に比べて約24 ポイント高い。
• 【ポイント③】動画広告は、より高い態度変容効果が期待できる。
  動画広告認知者の約4 割が、広告閲覧後、サイト閲覧や検索などなんらかの行動を起こした。
• 【ポイント④】動画広告は、訴求内容の理解促進に効果的である。
  アンケート調査上で動画広告素材を再度閲覧させたところ、9 割弱が訴求内容を理解した。

【ポイント①】動画広告は、広告の印象度を高める効果がある。

バナー広告、動画広告それぞれの認知状況を確認した。

調査対象者の中で「確かにみた」という強い想起を示したのは、バナー広告は8.9%であった。動画広告は14.7％であり、バナー広告の約1.7 倍となった。

動画広告は、バナー広告に比べて、広告の印象度を高める効果があると考えられる。【図1-1,1-2】

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【ポイント②】 動画広告は、訴求内容の認知向上に効果的である。

訴求内容である「新車の購入プラン」の認知を聞いたところ、「詳しく知っている」、「ある程度知っている」、「言葉だけは聞いたことがある」の合計（認知計）は、動画広告認知者では71.4%、バナー広告認知者では60.6%、広告非認知者では47.7%であった。

動画広告認知者における訴求内容の認知率は、バナー広告のみ認知者に比べて約11 ポイント、広告非認知者に比べて約24 ポイント高く、動画広告が訴求内容の認知向上に効果があると考えられる。【図2】

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【ポイント③】 動画広告は、より高い態度変容効果が期待できる。

広告を見た後に行った行動について聞いたところ、動画広告認知者では、「自動車メーカーのサイトで車種A の情報を見た/調べた」が14.3%、「インターネットで『車種A』を検索した」11.9%、「インターネットで『新車の購入プラン』について調べた」9.5%,「自動車メーカーA 社以外のサイトで『車種A』の情報を見た/調べた｣9.5%と、サイト閲覧や検索行動が上位を占めた。

逆に、「特に何もしなかった」と回答したユーザは、動画広告認知者の57.1%であり、動画広告認知者の約4 割が、広告閲覧後、サイト閲覧や検索などなんらかの行動を起こした。

バナー広告認知者で、なんらかの行動を起こした比率は１割弱となっており、バナー広告＋動画広告とすることで、より高い態度変容効果が期待できると考えられる。【図3】

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【ポイント④】動画広告は、訴求内容の理解促進に効果的である。

調査実施時に、広告非認知者に動画広告素材を閲覧させた上で、「新車の購入プラン」についての理解度を聞いた。

「理解できた」、「なんとなく理解できた」の合計が85.2%となり、9 割弱が訴求内容を理解していた。

もともと「新車の購入プラン」について、52％が「全く知らない」と回答していた状況を鑑みると、動画広告が訴求内容の理解促進に効果的であると捉えられる。【図4】

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調査概要

調査実施期間：2010年9月23日～9月30日
調査方法：モバイル・インターネット調査
※広告出稿終了後に、広告を掲出した同一のアドネットワーク上に
調査告知のバナーを掲出して調査実施。
調査対象：「iPhone」ユーザ、男女15歳以上
調査地域：全国
有効サンプル数：224件
調査会社/集計分析：株式会社ビデオリサーチインタラクティブ
※広告配信期間：2010年8月23日～9月22日

＜調査主体＞
株式会社ディーツーコミュニケーションズ（http://www.d2c.co.jp/）
所在地：〒105-0021　東京都港区東新橋1-9-2　汐留住友ビル18階
TEL：03-6252-3100
代表者：代表取締役社長　宝珠山 卓志
事業内容：メディア事業、メディアレップ事業、モバイルソリューション事業など

【 本件に関するお問い合わせ】
株式会社電通
デジタル・ビジネス局　インターネット・メディア部
金林
TEL：03-6216-8312　FAX：03-6217-5557

株式会社ディーツー コミュニケーションズ
営業推進本部
中澤
TEL：03-6252-3101　FAX：03-6252-3111
E-mail：press@d2c.co.jp