ＴＢＳラジオが使ってないラジオを持ち寄ってもらうよう聴取者に呼び掛けたところ、初日の18日に1500、19日に1400台ほどが持ち込まれた（東京都港区の赤坂サカス）

東日本大震災の被災者を支援しようと、ラジオ受信機を被災地に提供する動きが広がっている。放送局やメーカー、業界団体らが相次ぎ支援に乗り出した。きめ細かな地域情報を手軽に得られるラジオの役割があらためて期待されている。

ＴＢＳラジオ＆コミュニケーションズは18日、家庭で使っていないラジオをリスナーに持ち寄ってもらい、被災地に送る活動を始めた。27日までの毎日午前10時～午後４時、ＴＢＳ放送センター（東京・赤坂）前の特設会場で受け付けている。ラジオやラジカセは電池で聞けるものに限る。電池が切れていたり、聞けなくなっていても、電池交換や修理をした上で系列局を通じて被災地に届ける。

電機メーカーの業界団体、電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）は、被災地に向けてラジオ４万台のほか、テレビや地上デジタル放送とＢＳ用のアンテナなどを無償提供する。ソニーやパナソニックなどの会員企業が拠出する。

「阪神・淡路大震災ではラジオが有効だったが、ケータイ時代の今、ラジオの所有者は少なくなった」――。日本民間放送連盟の広瀬道貞会長は、17日に開いた定例会見で明かした。地震直後の情報収集には、「携帯電話のワンセグが役に立ったようだ」とも述べた。もっとも、こまめな充電の必要がある携帯電話に比べ、ライフラインの整わない被災地でも手軽に情報を得られるのがラジオの利点。岩手県などでは、被災住民向けに情報発信する地域ＦＭ局を開設する動きが相次いでおり、地域情報メディアとしてのラジオを見直すきっかけにもなりそうだ。