博報堂は、東日本大震災をきっかけに、大きく加速した生活者の意識・行動変化を捉えて新しいマーケティングモデル、『エールマーケティング™』を開発しました。

博報堂が開発した『エールマーケティング™』では、

①商品の購入やサービスに対価を払う“消費”そのものが、社会を応援することにつながっているポイント（＝エール性）を「発見」。
②エール性を生活者に明示し、販売を促進するプランを「設計」。
③生活者が参加したり、情報を拡散しやすくする仕組みを「開発」。

という３つのステップで、戦略立案と具体的な施策開発をおこないます。

3 月 11 日の東日本大震災を機に、生活者の『消費意識』『情報行動』『価値観』の変化が加速しています。『消費意識』においては、自粛による経済停滞を避けようという動きや、被災地を応援したい気持ちから、消費することが社会をつくるという意識が鮮明になりました。

『情報行動』では、急速に広がるスマートフォンの普及と共に、ＴＶとソーシャルメディアの両方から情報を得る行動が定着するなど、情報収集及び発信のリテラシーが高まっています。

『価値観』では、博報堂生活総合研究所が６月にまとめた「震災前後の生活者変化レポート」で、‘これからのライフスタイルに対する力点’として、「そこそこの満足をよしとする生活」が前年と比べて 6.6 ポイント増の 82.1％、「人に役立つ行動をする生活」が同 5.3 ポイント増の 71.1％となるなど、豊かさをとらえなおす動きが見られます。

博報堂では、1990 年から「社会性消費」というキーワードで、“消費する”ことの社会的な意味を生活者が感じとりつつあることを提示してきました。震災をきっかけに加速している生活者の変化は短期的なものではなく、中長期的に継続するものと考え、博報堂では『エールマーケティング™』に基づいた提案を得意先企業に進めて参ります。