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コラム

宣伝会議インターネットフォーラム2012

「宣伝会議インターネットフォーラム2012」事前レポート(3)

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6/6(水)開催
「宣伝会議インターネットフォーラム2012」【事前レポート】
企業と生活者との関係性を再構築する アドテクノロジーの最先端
~ソーシャルメディア、スマートフォン活用からマーケティングの全体最適まで~

「宣伝会議インターネットフォーラム2012」が6/6に開催される。昨年は企業のマーケター、宣伝担当者をはじめ2316名が来場した本フォーラムで、最先端のアドテクノロジーとその活用法について講演・展示を行う14社の事前レポートを、6回に分けて紹介する。

フェイスブックを活用したキャンペーンの最新事例とその効果分析

monipla

アライドアーキテクツが提供する「モニプラファンアプ リ」および「モニプラ」のサービスロゴ。

アライドアーキテクツ 執行役員
ソーシャルメディアマーケティング事業第一本部
本部長 津下本 耕太郎 氏

フェイスブックキャンペーンの豊富な事例を、集客はもちろんエンゲージメントの構築からマネタイズまで、それぞれの段階に応じた具体的な数値とともにご紹介します。ページ運用やキャンペーン施策など、フェイスブックを活用したマーケティング戦略の立案にご活用いただけます。

独自の施策で収益化に成功した自社のフェイスブックページ活用ノウハウをはじめ、ユーザー数16万人を突破し200社超のフェイスブックページマーケティングを支援するプラットフォームサービス「モニプラファンアプリfor Facebook」における豊富な大手企業活用例を交え、フェイスブックキャンペーン、広告、効果分析、インサイト解析の成功例やKPI設計の最前線をご紹介します。

また、自社メディアのソーシャル化やスマートフォン対応、mixiアプリなどの周辺情報についても解説いたします。

ターゲットは「大衆層」 スマホ市場でビジネスを成功に導く方程式

スマートフォン専用サイト

エムティーアイのサービスにより、キリンビール、本田 技研工業、ニッセンをはじめとする多様な業界の大手 企業が、自社サイトをスマートフォン専用サイトへとス ピーディに変換し、売上アップや問い合わせ拡大と いった成果を収めている。

エムティーアイ Package Solution事業部 事業部長
小畑 陽一 氏

スマホ契約台数は2000万台を超えて、“マジョリティ(大衆層)”に浸透してきました。これまでのスマホ市場は、ITリテラシーが高い“イノベーターやアーリー・アダプター”が牽引し、「アプリこそがスマホだ」などとしてきたため、多くの企業もそれに振り回されてきました。

しかし、我々企業がビジネスとして相手にするのは、今後市場ボリュームを形成していく“大衆層”であると認識することが、スマホ・ビジネスで勝ち抜く最大のポイントといえます。この大衆層は「検索→サイト」という行動がほとんど。また、リンク先のサイトが「見やすい専用サイト」であることが重要です。

講演では、この実にシンプルな発想を踏まえてスマホ専用サイトを準備し、スマホ市場で大きな成果を挙げている成功事例と、その専用サイトを150以上のサイトで構築している戦略的ソリューションについてご紹介します。

動画配信とスマホアプリ開発をより簡単で効率的に

Brightcoveサービスロゴ

オンライン動画プラットフォーム「Brightcove Video Cloud」(上)と、スマートフォン向けネイティブアプリを 構築・運用するためのコンテンツアプリプラットフォーム 「Brightcove App Cloud」(下)のサービスロゴ。

ブライトコーブ CEO兼代表取締役社長
橋本 久茂 氏

当社は米国ボストンに本社のあるグローバル企業で、世界のデジタルメディアの公開と配信に使用する製品ファミリを提供しています。オンライン動画プラットフォーム「Brightcove Video Cloud」は、世界50カ国に及ぶ3800社以上の企業によって利用され、230の国や地域の視聴者に1カ月あたり7億3200万動画ストリームを配信しています。

お客さまのなかには、世界的なブランドや組織も多く、VideoCloudを使用してパソコン、スマートフォン、タブレット、コネクテッドテレビに向けてメディアエクスペリエンスを構築・運用しています。今年4月には、iOSとAndroidのスマートフォン及びタブレット向けにネイティブアプリを構築・運用するためのコンテンツアプリプラットフォーム「Brightcove App Cloud」を発表。アプリ開発をより簡単に、より効率的にすることを可能にしました。

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昨年は企業のマーケター、宣伝担当者をはじめ2316名が来場した本フォーラム。最先端のアドテクノロジーとその活用法について、「企業と生活者との関係性の再構築」を実践する企業14社が講演・展示を行います。

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