他メディアとの相乗効果の検証にも取り組む

実際、結果データをどう読めばよいのか、時系列でも見られるのか、などデータの分析についての質問や要望が連絡協議会にも届き始めている。これに応えるため、まずは個別定型調査の平均値の公表を行うことを検討している。平均値との比較により広告効果のよしあしが客観的に評価できるようになる。

また、蓄積データの分析の試みも随時行っている。例えば、高い評価を得た企業広告のクリエイティブの共通性を見出す定性的分析を行い、社会性や時節を感じさせる、ニュース性がある、誰に伝えたいかが明確、などのキーワードを抽出した。この結果は、日本アドバタイザーズ協会などで発表、新聞広告の側面PRとした。現在は、新聞以外のメディアとの掛け合わせによる相乗効果の検証にも取り組んでいる。

このように参加新聞および利用広告主の増加、活用の深まり、側面PRなどが相まった結果、J‐MONITORによって新聞のアカウンタビリティが向上したことは間違いないだろう。今後も、さらなる参加新聞とエリアの拡大、利用広告主のユーザビリティ向上の両輪でJ‐MONITORを進化させ、新聞広告の価値拡大に努めたい。（J‐MONITOR連絡協議会）

【J‐MONITORとは】
2011年4月に運用開始した新聞広告共通調査プラットフォーム。新聞広告の読者への到達や評価などの広告効果測定システムを整備し客観的な広告効果指標を確立することを目的に始まった。広告出稿前のメディアプランニングのためのデータである「面別接触率調査」「広告接触率調査」と、広告出稿後の反響・効果測定のためのデータである「個別広告調査」に分けられる。調査はビデオリサーチが行う。