広報担当者の3割「動画活用による話題化を期待」—PR TIMES調べ

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ベクトルの子会社であるPR TIMESが23日に発表した最新の広報トレンドの実情に関する調査で、動画コンテンツを活用したPRに注目している広報担当者が3割に上ったことが分かった。

本調査はメーカー、サービスなど企業の広報担当者101名を対象に6月末、インターネット調査により行われた。調査結果によると、いま注目が集まっているPR手法(「以前より更に注力して取り組んでいるPR手法」と「今後取り組みたい PR手法」を合算した結果)は「ソーシャルメディア拡散を意図したPR」が32.7%、それに続き「動画コンテンツを活用するPR」、「プレスリリース配信」がともに29.7%となった。

動画を使ったPRの中で現在取り組まれている活動としては、「商品の機能性を説明する動画を用いたPR」が39.6%、「動画を組み込んだプレスリリース」が37.6%と、機能説明や実験結果をアピールするものが多かったのに対し、今後検討する動画活用としては「話題化を図る切り口で制作された動画を用いたPR」が25.7%と、1位の「商品の機能性を説明する動画を用いたPR(27.7%)」に続いた。

動画を活用したPRの実施経験者および検討者によると、動画PRに期待することは「企業・商品などのイメージをより分かりやすく伝える」が72.7%、「動画が話題になり、Webサイトなどへのアクセス増加」が42.4%となった。

【PR TIMES 最新の広報トレンド 調査概要】

調査日時/2014年6月26日~27日
調査対象/企業広報 101名
(サービス業、製造業、卸売・小売業、不動産業、医療・福祉、金融・保険業、教育・学習支援業、情報通信業、建設業、飲食・宿泊業、その他)
調査方法/インターネットリサーチ


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