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コラム

ビデオコミュニケーションの21世紀〜テレビとネットは交錯せよ!〜

テレビのおばさん化がもたらしたテレビ局の深刻な状況を心の底から訴えたい件

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【前回記事】「テレビの次のテレビを、テレビが考えるべき時が来ている。」はこちら

視聴率と局の収入の増減が相反している…

この連載を6月からあらためて再スタートした時、「テレビが危うい、おばさん化がはじまっている」という記事を書きました。世帯視聴率ベースでテレビ界が動いてきた中、高齢化が進んで50歳以上の人口が増え、男性が長時間労働で会社に縛り付けられるとF3(女性50歳以上)の比重が異様に高まってしまっている。だから番組がF3好みに寄ってしまいおばさん化している。おばさん化したテレビから、ますます若者が離れていってしまう。そんな内容でした。

そしてどうも今年、とくに4月以降の視聴率や放送収入が大きくダウンしている気配があると書いていたのですが、11月初旬にテレビ局各社の決算が出揃ったので、実際のところどうなのかを調べてみました。そうしたら、かなり大変な方向へ向かっていると筆者には思えました。今回はそこんとこ、じっくり書いてみたいと思います。

さてまずは視聴率です。テレビ局の決算説明会資料には視聴率がきちんと掲載されています。2015年度半期決算時点、つまり今年の4月〜9月の平均視聴率がわかります。これを2010年度以降の半期決算の資料、つまり各年度同時期の視聴率をグラフ化したものがこれです。HUT(総世帯視聴率)をゴールデンタイムとプライムタイムで並べてみています。単位は%です。ここは広告業界のメディアなので、HUTがなに?とかゴールデンやプライムがわからないとか言う人は自分で調べてくださいね。

これを見るとドキッとするのではないでしょうか。もちろん、ドキッとしてもらうために急落している様子を強調すべく目盛りを調整しています。いちばん下が59%なので、今年度の数字がすごーく低く見えるわけです。少し大袈裟です。でも、実は東日本大震災以降少し持ち直していた視聴率が、去年がくんと下がり、今年がくんがくんと極端な下り坂に入っていることがわかるでしょう。

次に局別にプライムの数字だけをグラフ化したものがこれです。見るのが辛い人もいるでしょうけど、見たくない現実を見るべき時もあります。見てください。凝視してください。

もちろん赤い線のフジテレビは数年間下がり続けています。でも某経済誌みたいにフジテレビを揶揄するのがここでの目的ではありません。さっきのHUTと合わせてとらえると、フジテレビの下がった数字を他の局がほとんど拾えていないことがわかります。それこそが大問題なのです。フジテレビから離れた数字がそのままテレビから離れた数字になってしまっているのです。

そして日本テレビを見るとまた愕然とします。落ちてない。というか、ここ数年こんなに伸びているのか、と驚いてしまいます。一人勝ちです。ひところはテレビ朝日が次の三冠王かとも言われていましたが、はっきり言ってそんなことにはまったくなっていません。むしろ、他の局がまったく手も足も出ない高みにひとり登ってしまった状態です。

でもまあ、フジテレビ以外はホッとしていい、のでしょうか。視聴率は少し上がっているし、よくはないけどダメでもない、ように思えますが、まったくそうではありません。油断ならないどころか、日本テレビ以外ピンチなのです。この局別の「放送収入」を折れ線グラフにしたものを見てください。

各局はいま、認定持株会社制度によってホールディングス制をとっています。テレビ局本体以外にグループ内に多様な企業があり、決算の全体の数字にはそれらが合算されて出てきます。テレビ局の広告収入は、各局の書類の奥に「タイム収入」「スポット収入」などの括りで書かれています。このグラフはその数字を合算したものです。つまり、テレビ局の放送による収入力のピュアな数値です。

テレビ東京には大変申し訳ないのですが、他の局と水準が違うのでここには出てきません。わかりやすいグラフにするためです、ごめんなさい。4局のグラフです。これをさっきの視聴率の推移と比較してみてください。フジテレビは視聴率が下がり放送収入も下がっています。日本テレビは視聴率は横ばいなのに放送収入は上がっています。そして、テレビ朝日とTBSは・・・視聴率は微増なのに放送収入は微減です。いいですか?視聴率と収入の増減が相反しているのです。これはビックリポンです!

もちろん、視聴率と放送収入は必ずしも連動しません。また、放送収入と対比するならプライムより全日データの方がいい気もします。ただ、局によってこんなに傾向に差があるなんてこれまであまりなかったのではないでしょうか。これは、日テレが視聴率でも収入面でも一人勝ちと言わざるを得ない状態です。

これはどういうことでしょうか。いったい何が原因なのでしょう。

次ページ 「「収入減」になる理由を論理的に考える」へ続く