コラム

小霜和也の「迷えるデジタルシフト難民のお悩み相談室」

デジタルシフト=マスからWebへのシフトにあらず!真のデジタルシフトを実現するには

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「デジタルシフト」という言葉が誤解を招いている?

塚原:私はエブリーに所属しながら、フリーのCMプランナーとしても活動しているのですが、広告主によってCMとデジタルの使い分けの意識が全く違うと感じます。CMと連動してWeb動画の再生数を伸ばしたいというクライアントもいれば、CMのメイキングがWebに載っていればよい、再生数は気にしないというクライアントもいます。

小霜:制作側を見ても、テレビCMをつくっているチームとWeb動画をつくっているチームが同じ組織内にあっても、“別居状態”のところが多いですね。ある広告主が言ってたのですが、テレビCMをWebに最適化できるよう編集してくれと頼んだら、「それは編集費がかさむのでできません」などとわけのわからない理由でエージェンシーに拒絶されたと。僕がCDなら、そんなことは絶対にありえないんですけどね。

塚原:本当にそうですね。両方つないで考えられるCDが増えてくれたらいいのにと思います。

小霜和也氏

小霜:マスで仕事をしている人が、Webの人たちが介入してくるのを頑なに拒絶するというのがいまだにあると感じます。エージェンシーに任せてもやってくれないので、小霜さん入ってくれないか、と実際そういう依頼が多いんです。

名久井:クライアント側からすると、一本化してくれたほうが絶対に楽なんですよ。CMとWeb動画を依頼すると、CMのCD、Web動画のCDと、それぞれ別の人が出てきて話がややこしくなります。私たちはなぜ分けているのかよくわからないんですが、一本化できない理由はどこにあるのでしょうか?

小霜:エージェンシーからすると、クライアントもCM(宣伝部)とWeb(デジタルマーケティング部)に分かれているから、それに対応した組織になっているのだというのはあるかもしれません。クライアントが1つになってくれれば、エージェンシーも1つになる可能性はありますね。今はクライアントとエージェンシーが睨めっこしているような状態だと思います。味の素さんのように、クライアントが1つの部署なら、いずれ一本化できるのではないでしょうか。

名久井:少しずつ変わって来ているタイミングなんでしょうね。

小霜:テレビCMとWebの分離の問題は、「デジタルシフト」という言葉が誤解を招いていることも一因としてあると思います。この言葉を聞くと、マスからWebへシフトすることだと思いがちですが、そうではなく、マスもありながらWebもあるということ。大きな意味でのデジタルということを指していると僕は理解しています。CMとWeb動画を対立構造で見るのではなく、どちらかだけなのか、組み合わせるのか、どれが最適な施策を考えればいいだけの話なんです。

宮下:とても共感します。テレビCMとWebメディアは共存できるとクライアントにとっても理想の姿だと思います。共存しつつ、その時の目的に合わせて使い分けしてもらえれば、クライアントもメディアも、互いにハッピーですよね。

名久井貴詞氏
味の素 広告部 兼 グローバルコミュニケーション部 クリエイティブ統括部長

1985年武蔵野美術大学卒業後、味の素に入社、広告部配属。1997年~2002年メルシャンに出向。2003年味の素広告部復職。2008年から食品事業本部アセアン本部バンコク駐在。2013年6月末帰国。その後、広告部制作企画グループ長を経て、2015年7月より現職。

 

宮下ゆりか
エブリー MAMADAYS 編集長/調理師

2015年早稲田大学卒業。大学在学中、調理製菓専門学校に通い、調理師免許ならびに食育・ライフスタイル関連資格を多数取得。同年12月エブリー入社、2016年2月「MAMADAYS」編集長に就任し、幼少期より掲げていた『ママの幸せ』を実現するべく、ファミリー&ライフスタイル動画メディア立ち上げに従事。

 

塚原文子
エブリーMAMADAYS ディレクター

1974年生まれ。モーニング、博報堂クリエイティブ・ヴォックスのCMプランナーを経て、2017年1月エブリーに転職。「MAMADAYS」のディレクターとして活躍中。

 

小霜和也
no problem Creative Director/ Copywriter/ Creative Consultant

1962年兵庫県西宮市生まれ。1986 年東京大学法学部卒業。同年博報堂入社、コピーライター配属。1998 年退社。2017年現在、株式会社小霜オフィス no problem LLC. 代表。7月に最新著書『急いでデジタルクリエイティブの本当の話をします。』(宣伝会議刊)を発売。他、著書に『ここらで広告コピーの本当の話をします。』(宣伝会議刊)

 

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