電通（東京・港）は4月4日、SDGsの認知や興味などの現状を把握するため「SDGsに関する生活者調査」の結果を発表。SDGsの認知率は14.8%、共感度の平均は73.1%で、理解が進めば今後のアクションにつながる可能性があることが分かった。

SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）とは、2015年9月の「国連持続可能な開発サミット」で採択されたアジェンダで掲げられた目標。世界が抱える問題を解決し、持続可能な社会をつくるための17の目標と169のターゲットからなる。近年では、日本経団連や日本証券協会などがけん引役となり、ビジネス分野でも推進されている。

世界を変えるための17の目標（提供：国連広報センター）

本調査は同社内のSDGs関連のプロジェクトを推進する「team SDGs」が担当。全国10~70代の男女計1400人を対象に、SDGsへの「認知・理解」「興味・関心」、「SDGs認知者のプロフィール」「情報接触経路」を聞いた。

調査結果によると、SDGsの17の目標テーマの中で、共感を呼ぶテーマは「水」と「海」。企業に期待するテーマは「水」「エネルギー」「海」、個人的に取り組みたいテーマは「健康」「つくる責任、つかう責任」「水」となった。

また、SDGsの認知率は20代男性が32%でトップ。女性平均8.9%に比べて男性平均20.7%と、男女差が顕著に表れた。この結果について、国連広報センター所長の根本かおる氏は「現状ではSDGsがビジネスの文脈で語られることが中心で、まだ暮らしやライフスタイルに浸透していないからかもしれません」と分析している。