「Digitize or Die」富士フイルムの事業変革とデジタルマーケティング — 「Marketing Nation Summit2018」

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2018年4月29日から5月2日の期間、米・サンフランシスコにて開催されているMarketoが主催する「Marketing Nation Summit2018」。現地時間30日に開催されたセッションには日本のマーケターも登壇した。登壇したのは富士フイルム e戦略推進室 室長の板橋 祐一氏。板橋氏は「 Digitize or Die, Innovating in Marketing for Surviving in Disruptive Times」をテーマに約40分、世界から集まったマーケターの前で講演を行った。

富士フイルムは1934年設立の企業だが、2006年に富士写真フイルムから富士フイルムへ商号を変更。当時、社会環境の変化で売上が落ち込んでいたフイルム事業から、医療や化粧品などフイルム事業で培った技術力を生かした新事業開発で企業を大きく変革させたが、板橋氏が講演を行った背景には、日本以外でも事業変革の事実や現在の富士フイルムの事業について広く理解してもらいたいという狙いもあったという。

同氏は「2006年は2度目の創業と言える」と話し、2000年には売上の19%を占めていた写真フイルム事業が2016年は1%まで縮小した事実を説明。医療やヘルスケアなど新事業開発でBtoB、BtoCの双方で多様な商品・サービス群が開発されたが、人材を大規模に拡充できないなかで新しい商品・サービスを新しい顧客に伝えるためにはデジタルマーケティングの推進が必要であった、と同社がデジタルマーケティングを推進することになった背景に言及した。加えてマーケットが国内だけでなく、グローバルであったこともデジタル活用の理由だという。

板橋氏はデジタル化の成功ポイントとしてOrganaization、Knowledge and Tools、 Consensus and Budget、Global Strategyの5つを上げ、同社の取り組みについて解説。またこの取り組みを推進するうえで、e戦略推進室が「Center of Excellence」の機能を担うことで、グローバル市場を対象にBtoB、BtoC双方の領域の多岐にわたる事業においてもナレッジの共有が実現し、富士フイルムにおけるデジタル化が推進されたと話した。

今年の「MARKETING NATION Summitにおいて日本人のスピーカーは板橋氏一人。また毎年、開催されている本Summitにおいて、日本人のスピーカーが登壇したことも初めてのことだったという。

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