日本の広告界を代表する210名のアドバイザーが参画をし、いま日本の広告界が議論するテーマを持ち寄り、企画される「Advertising Week Asia」。そのアドバイザリーボードのメンバーたちが今、日本の広告界が向き合う課題、そして希望についてリレー形式で語っていく。
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東京五輪で期待するのは「熱狂＝アスリートに寄り添う広告」
【執筆者】
講談社 ライツ・メディアビジネス局 局次長
長崎亘宏氏
デルフィス、マッキャンエリクソンでのメディアプランニング職を経て、2006年講談社に入社。2010年より、雑誌広告効果測定調査「M-VALUE」設立・運営に従事。2014年より、JIAAネイティブ広告部会座長として、ガイドラインや広告効果指標を整備。2017年より、日本ABC協会雑誌ブランド指標ワーキンググループのリーダーとしてメディアデータの再編に従事。第3回Webグランプリ「Web 人 of the year」受賞。
いよいよ東京五輪のチケットが販売開始に
令和元年5月9日。新たな元号の幕開けとともに、いよいよ東京五輪のチケット販売の抽選申し込みが開始されました。大会組織委員会によると、この時点でのID登録者は295万人。アクセスの状況を見ても好調な滑り出しだそうです。
ちなみにリオではオリンピックのチケット販売数は約616万枚、パラリンピックは200万枚だったそうで、それを大きく上回る動員が期待されています。そして一昨年春に、当時の東京都オリンピック・パラリンピック準備局が試算した経済波及効果は、東京都で20兆円、全国で32兆円でした。それはこうした景気を背景としたダイナミックなマーケティング活動があちこちで行われることを意味しています。
「見る」から「体験」へ転換する、スポーツイベント
さて、このたびの寄稿は「Advertising Week Asia 2019」（以下AWA）開催を記念したリレーコラムでして、事務局からいただいたお題は「2020東京五輪 スポーツの『熱狂』と広告界」でした。正直な話、なんて難しいテーマなのでしょう？五輪と付いただけで、下手に書いたら各方面から突っ込みどころ満載かと思います（笑）。
それはさておき、実はこの『熱狂』というキーワードは、初めての開催となったAWA2016以来、さまざまな場で多用されている重要なものです。いわば、広告業界は『熱狂』をつくり続けることができるか？ という命題です。であれば、この記事はシンプルに、「東京五輪を迎えるにあたって、スポーツの『熱狂』を素材にした、どんな広告を体験したいか？」というアプローチにしたいと思いますのでよろしくお願いします。
まず「見たいか？」ではなく、「体験したいか？」と書いた理由を説明します。諸説ありますが、近代オリンピックの転機は1984年ロサンゼルス五輪といわれています。商業主義の始まりとも揶揄されていますが、いわゆる現在の4大収入源といわれる、①チケット収入 ②物販収入 ③テレビ放映料 ④スポンサー協賛金（1業種1社制の導入）がこの大会で確立されました。放映料についてはその後高騰を続け、スポンサーシップの費用も同様です。
