カゴメは、1月17日発表の「野菜をとろうキャンペーン」の一環として、同趣旨に賛同した企業・団体と連携した「野菜摂取推進プロジェクト」の発足を3月26日、発表した。

厚労省の推進する野菜摂取量は、成人1日当たり350g以上だが、同省の調査で、約290gと60g不足していることが判明。こうした実態を踏まえ、カゴメは健康寿命の延伸に貢献するため、本キャンペーンを立ち上げた。

今回の「野菜摂取推進プロジェクト」の設立はその一環。カゴメ単独ではアプローチできないステークホルダーと接点を持つ異業種と連携し、さまざまな協業を行うことで、野菜摂取への機運を高めることを目的としている。具体的には各社従業員への野菜摂取の啓発、店舗などでの野菜メニュープロモーション、イベントの共催などを想定しているという。

3月26日時点のプロジェクト参加企業は以下の通り。旭化成ホームプロダクツ、ANAセールス、ABC Cooking Studio、小野薬品工業、オムロン ヘルスケア、クックパッド、全国農業協同組合連合会、全日本空輸、大和総研グループ、タキイ種苗株式会社、東急、日本電気、パナソニック、ベネッセコーポレーション、星野リゾート、ヤンマー、ル・クルーゼ ジャポン、ロート製薬。

カゴメは、今後2年掛けて、他にも、野菜不足の自覚を促し、摂取意欲を高めるためのさまざまな活動を展開していくとしている。

「野菜摂取推進プロジェクト」に参加する企業のロゴ。