—販売促進部は、2019年4月に新設されたと伺いました。その経緯をお聞かせください。

杉谷：販売促進部は、広告宣伝課とWeb管理課と統合してできた部門です。広告宣伝課は、流通向けのカタログ・展示会・店舗での紙ベースの販売促進を、Web管理課はデジタルを活用した販売促進をそれぞれ担ってきました。

ところがメディア環境が大きく変わり、紙とデジタルを分けて考えることはメリットより弊害が大きくなってきました。デジタルとアナログを分けることなく、最適なコンテンツを世の中に届けるために統合しました。

—2020年7月に「宣伝会議スタンダードトレーニング」を採用したきっかけは。

吉村：前任者から以前宣伝会議の講座を受講したと聞き、私も関心があったので2年前に初めて金沢で講座を受講しました。当社は良い商品をつくることに自負はありますが、つくった商品を知ってもらうための活動は不足していると感じていました。講座を受講したことで、先進的な企業が行っているマーケティング施策と当社の施策とのギャップを実感しました。

まずは、社員がこうした現状を知り、できることからこの差を埋めていくことが大切だと思うようになりました。こうした経緯から「宣伝会議 スタンダードトレーニング」の活用を部長に提案しました。

杉谷：ユーザーや取引先様のニーズは常に変化し続けています。販売促進部の業務においても同様で社内外から変化を求められており、トップからは「失敗を恐れず積極的に行動しなさい。」と言われています。異なる幅広い実務を担う部員9人が、個人の実務に合った内容を学べることが活用の決め手になりました。

—スタンダードトレーニングを始めたことで、どのような変化がありましたか。

五之治：在庫管理から異動し、紹介する商品がどれくらい売れているかは把握できていましたが、初めて広報業務を担当することになり仕事のイメージが掴めず少し不安なところもありました。そんな中「PR基礎講座」などを受講して、商品がどんな目的でつくられたのかといった背景を知ることの重要性を学び、学んだ要素を盛り込んだニュースリリースを発信したところ、毎回新聞などで取り上げてもらえるようになりました。おかげでこの8カ月で自分がなりたい広報のイメージが掴めてきました。

黒田：ツボ押しグッズ「キカケア」の新発売プロモーション（クラウドファンディング）で、受講の成果を実感しました。普段はランディングページ用のデザインはインハウスで作成するのですが、今回は制作会社に依頼しました。そこで「マーケターのための企画立案力養成講座」や「販売促進基礎講座」で学んだ、「一方通行にならないように、見込み客・ファン層など顧客のステージを意識して企画をすること」が活かせました。新商品発売の目的が市場開拓だと明確にしたことで、プロジェクトメンバーが同じ目線で打ち合わせができました。その結果、発売開始から5時間で販売目標を達成することができました。

吉村：2020年からネット広告に注力していこうという動きがあり、「ネット広告実践講座」や「広告効果測定講座」などを受講しました。これまでは新製品の露出は雑誌を中心としていました。しかし、2020年10月に発売した哺乳瓶「ミルクボトル」で、SNS広告やリスティング広告など、目的別にあわせたインターネット広告を初めて出稿しました。商品サイトのアクセス数を増やすことをKPIとして、商品とリッチェルブランドの認知が高まることを狙いました。受講で学んだように、インターネット広告は、数値化しやすく表面的に反響が得られますが、「レポートの数値に惑わされずに、本当の消費者の行動を読み取ろう」としています。こうした活動で、小売店や販売店の売上に一層貢献したいと思っています。

杉谷：3人が話したように、そのほかの部員たちも含め、互いが受講した講義内容を共有して、学んだことを意欲的に生かし、日常業務に定着していると感じます。

—最後に、今後の抱負をお聞かせください。

五之治：受け身の広報ではなく、自分から発信できる広報を目指します。

黒田：「販売促進基礎講座」で学んだ「手法30種」や、「マーケターのための企画立案力養成講座」で学んだ「投資家、クライアント、消費者、事業責任者視点の組み合わせ」を実践して、最適なプロモーションを行いたいです。

吉村：できていないことのギャップ埋めるために、継続的にステップアップしていきたいです。今年はSNSのコンテンツの拡充をし、ユーザーさんにとって更に役立つ情報を発信します。

杉谷：この半年間で、受講で学んだことを活かしながら業務に取り組もうとする意識が数段高まったと感じています。引き続き開発・生産部門が作った商品を営業部門がしっかり販売できるよう、ユーザーさんに向けスムーズに商品をお届けするサポートを行って参ります。これらの業務を通じて更に他部署と連携できるように働きかけを行い、会社全体を一層活性化させていきたいと思います。