インテージは、TVer、青山学院大学 社会情報学部 飯島泰裕 研究室と共に、インターネット接続機能を持つスマートテレビに代表されるコネクテッドテレビ（以下、CTV）の影響・効果に関する共同研究の開始を発表。第一弾として、CTVにおける広告効果検証の高度化を目的とした、CTV広告の調査スキーム研究の成果をリリースする。これにより、メディアや広告主は、広告媒体の価値証明や、広告出稿後の効果測定に活用することができるという。

コロナ禍により動画配信サービスが拡大を続ける中、テレビデバイスでそれらを視聴するユーザーは増加。TVerの視聴デバイスシェアにおいても、テレビデバイス利用のユーザーは20%を超え、すでにPC利用ユーザー数を超えたという。また、TVerの運用型広告である「TVer広告」においてもCTVにおける広告買付がスタートしており、配信実績ではテレビはPC、スマートフォンと同等の配信効率を確認している（TVer調べ）。

しかし、CTV広告においては、配信実績は数字で確認できても、認知向上などの定量的なブランディング効果は確認できない状況が課題となっていた。インテージでは、CTVにおける広告効果検証を高度化していくため、CTV広告の本格展開を行うTVerと共同研究をスタート。また、青山学院大学 社会情報学部 飯島泰裕研究室との産学連携により、CTVがもたらす影響や効果などを共同研究していく予定としている。今後、新しいCTVの広告検証手法の開発をはじめ、継続的に取り組みの発表をしていきたい考え。

調査にはインテージが開発したスマートテレビ機器ログを人ベースに分解したTV視聴計測サービス「Media Gauge Dynamic Panel」を活用。「Media Gauge Dynamic Panel」は、同社が提供するMedia Gauge® TV（複数のテレビメーカーから収集した、ネットに結線されたスマートテレビと録画機の視聴計測サービス）とドコモ・インサイトマーケティングが所有するdi-PiNK（DMP）を推計して紐づけ、推定在宅情報や性年代などの属性を利用して人ベースに分解し、指定されたターゲットごとに統計処理を行うことで視聴者データを算出するサービス。データが個人情報に結び付けられることはない。