宝島社が調査プロジェクト設立、コロナ禍での消費と幸福度の関係を調査

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宝島社は5月27日、I&S BBDOと共同で調査プロジェクト「Mood Booster(ムードブースター)」を立ち上げたと発表した。10~60代の読者を対象に調査・分析を行い、潜在的な女性の価値観を発掘・発信していく。

同日、調査の第1弾として実施した「不要不急の消費と女性の幸福度の関係性」(調査期間:3月9日~3月11日、有効回答者数:2526人)の結果も公開。コロナ禍で不要不急の買い物が制限されていることは、女性の幸福度を下げている要因のひとつであることが分かったという。

この調査は、コロナ禍での「必需品さえあればいい」という世の流れに対して、実際には女性が何を感じているのかを調べる狙いで実施したもの。「買い物は好きですか?」という質問に対して98.7%の女性が「好き」と答えたものの、その中の95%が「実店舗での不要不急の買い物の頻度が減った」と回答したことから、以前と同様に買い物ができていない現状がうかがえるという。

買い物好きが多いものの、実店舗での買い物頻度は減少している。

また、不要不急の買い物が制限される生活に対し、「物足りない・充実感がない」と感じている女性は44.2%、「憂鬱・ストレス」とより強い不満を持つ女性は24.2%となった。同社は、「必需品ではないものを買うことは生活を彩る行為のひとつであり、それが減ってしまったことは、女性の幸福度の低下につながっている」と分析した。

特に20~30代は、実店舗での不要不急の買い物が制限されることに物足りなさを感じている。

同社は、今後もこのような調査を通して女性の隠れた価値観を独自の切り口で掘り起こし、企業・団体のマーケティング/コミュニケーション戦略・施策策定や、商品開発・改良のサポートにつなげていく、としている。

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