コネクテッドTVの浸透に伴い、アドフラウドが世界全体で70%増  DoubleVerifyがグローバルレポートを発表

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DoubleVerifyは、デジタル広告のメディア品質とパフォーマンスの現状に関する年次調査「2022年版グローバルインサイトレポート(日本語版)」を発表した。本レポートは日本を含む80の市場において、2,100以上のブランド広告主の1兆回以上におよぶインプレッションから、メディア品質とパフォーマンスの現状を分析したもの。

【日本及び、APACの主な調査結果は以下の通り】

〇 アドベリフィケーションは日本においても浸透してきており、2021年の全体での違反率は昨対比21%減の7.8%だった。
〇 日本のポストビット(入札後)アドフラウド率は0.2%で、昨対比で38%減少した。
※APACは、他地域と比較して、ポストビット(入札後)でのアドフラウド率が最も低く1.0%だった。
〇 日本のブランドスータビリティ(適合性)違反は、昨対比で11%の減となった(北米の違反率の平均は6.6%)。

DoubleVerifyの日本法人代表・武田隆氏は「今回のレポートは、アドフラウドやブランドスータビリティなどにおける、日本市場での当社の取り組みの重要性を裏付けるもの」とコメントしている。

また世界的なコネクテッドTVの普及に伴い、DoubleVerifyによって検出された詐欺行為の件数は2020年から2021年にかけて昨対比で7割以上の増加となったという。近年は、コネクテッドTVとビデオ広告を狙う、新たな詐欺行為が確認されており、同社の概算によると、その詐欺行為により不正に得られた広告費は2021年で1億4000万ドル程度に達すると推測している。

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