12月6日、ソニーグループ傘下でマーケティングテクノロジー事業を行うSMN、読売新聞東京本社、大日本印刷の3社はテレビ、新聞、雑誌などの出版物に接触するユーザーの行動データに基づいて広告を配信するサービス「Media X」の運用で協業すると発表した。
SMNと読売新聞東京本社は2022年4月にデジタルを軸とした広告ビジネスでの協業を発表。すでに読売新聞グループが保有する閲覧者をベースとしたデータ基盤「yomiuri ONE」とSMNが保有するインターネット接続テレビの視聴データ「Connected TV Data Bridge（「TVBridge」）」は連携していた。
今回、ここに大日本印刷グループが展開する「ハイブリッド型総合書店」のアクセスデータが加わり、新聞・テレビ・出版物の3種類のメディアを横断したデータマーケティングの実現が可能になったという。
現在、「yomiuri ONE」は420万IDのデータを、「Connected TV Data Bridge（「TVBridge」）」はインターネット接続テレビ約900万台の視聴データを、※2が既に連携しており、「honto」は約760万人の会員データを保有している。
3社のデータを掛け合わせることで、広告効果の向上を目指すことに加えて、生活者が接触したコンテンツの内容や、放送日・発行日・閲覧日時等の接触した「時点」も把握できるため、モーメントを予測した広告配信が可能になるという。
■「Media X」活用イメージ
３つのメディアに対する接触データを活用することで、例えば住宅に興味・関心がある層の意欲が高まるモーメントも把握することが可能としている。
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