日本雑誌協会と日本雑誌広告協会は1月31日、ビデオリサーチの協力のもと、デジタル広告効果測定調査「M-VALUE DIGITAL」を実施したと発表した。

両協会では2013年10月から「雑誌広告効果測定調査M-VALUE」を開始し、本調査は2019年までに6回実施している。「M-VALUE」は、雑誌広告に関して業界共通で利⽤できる客観的な基準値を整備・蓄積すること、また得られた結果を雑誌広告の効果検証やプランニングに活⽤していくことを目的とし、各出版社からの雑誌エントリーと、広告会社、ビデオリサーチによる共同調査として実施されてきたものだ。

今回、時代の変化に対応し、雑誌由来のメディアブランドと、コンテンツのデジタル領域における価値可視化を目的に、従来の「雑誌広告調査」から「本誌＋デジタル広告調査」への転換を企画。調査アウトラインの再設計に着手していた。
2020年11月から2021年3月にかけては「新M-VALUEプレ調査」として、各出版社の本誌とWebメディア（計10ビークル）を対象に調査手法の開発と実査を実施。その結果をもとにワーキンググループにて検討を重ねて、今回、正式に「M-VALUE DIGITAL」としてスタート。2022年8月から2023年1月にかけて調査を実施した。

今回の「M-VALUE DIGITAL」調査は、両協会が主体となり、広告会社3社（電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、ＡＤＫマーケティング・ソリューションズ）、ビデオリサーチ、そして、日本アドバタイザーズ協会の協力の下で、各出版社がエントリーする共同調査として進められた。

調査結果の概要は3月末を目標に調査レポート等で公開されるほか、詳細データはセミナー等様々なメディア研究の場で活用していく予定としている。