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「ソーシャルリクルーティング」が一般的になったことで人事・採用関連のSNS炎上が毎年起きている。こう指摘するのは、デジタル上で発生した危機を専門に研究する、シエンプレ／デジタル・クライシス総合研究所の前薗利大氏だ。
ソーシャルリクルーティングとは、SNSを活用した採用手法を指す。企業と求職者との距離感を縮める手段として、人事担当者がSNS上でアカウントを開設し、社名、肩書、名前、顔写真を公開するスタイルが浸透してきた。だが、投稿の主語が「企業」から「従業員個人」へと移行することでトラブルも起きやすくなっている。
特に炎上が起きやすいのは、人事担当者の「個人」の見解と企業の見解を混同した発言だ、と前薗氏。
例えば、最終選考に落ちた学生から「リベンジさせてほしい」と申し出があり、内定を出したエピソードを、ある人事担当者がXで投稿し炎上したという。投稿には「本当によく頑張った。勇気を沢山振り絞ったんだろうなと。諦めないでいてくれてありがとう」と内定者に対する自身の思いがつづられていた。
「熱意を持った学生が挑戦したエピソードとして好意的にとることもできそうな内容ですが、Ｘはオープンな場。採用試験に落ちた経験のある人たちなども見ています。実際、どのような反応があったかというと、『採用してあげているという上から目線』『自己陶酔』『リベンジする機会は全員にあったのか』といった批判が殺到しました。人事担当者の思いは、選考プロセスにおけるクローズドな場や懇親会などで、徐々に出していけば許容されたかもしれません。一方で不特定多数の人が利用しているＸというプラットフォーム上では、同じ価値観の人が投稿を見ているわけではない、という認識を持つ必要があります」。
