Mintoは6月4日、IPコラボに関するアンケート調査の結果を発表した。対象は15〜69歳の消費者1364名で、調査期間は 2025年1月10日〜2025年1月15日。
IP消費額が最も多いのは30代
本調査においてIPコラボとは、ゲームやアニメ、マンガなどのキャラクター（IP）と、企業やブランドがコラボレーションし、共同で商品やキャンペーン、コンテンツを企画・製作・販売する取り組みのことを指す。
IPが「とても好き」または「まあまあ好き」な人の割合は、全体で88%に対し30～40代は94%にのぼった。また、2024年の1件間でのIP商品の総消費額の平均値は、30代が最も高く6.0万円。他世代の1.5～2倍程度高い傾向が見られた。
消費額の多い30～49歳に絞ると、年間IP消費額の分布は以下のグラフの通り。
最も多かった回答は「1000〜4999円」だが、IP関連の消費額が年間50000円を超えるという回答者も約15%にのぼった。
同調査ではこの結果について、30～40代は収入が増え、家計が安定し、生活に余裕が出てくるため、可処分所得をIP消費を含む趣味や嗜好品に費やしやすいことが理由にあると指摘。また自身のIP消費だけではなく、子どものIP消費に対しての支出機会も多く、支出意欲も高いのではないかと分析した。
また、30〜40代の年間IP消費額を性別と婚姻状況ごとに集計したところ、実際・理想のIP消費額がともに最も高い（最もIP消費力・消費意欲が高い）のは既婚男性だった。
逆に、女性は未婚/既婚にかかわらず、実際・理想のIP消費額がともに男性よりも低く、また、未婚女性は理想のIP消費額が実際のIP消費額よりも低いということがわかった。
同調査ではこの結果の背景として、未婚男性は既婚男性よりは自由にお金を使うことができるため、実際と理想に大きな乖離がないのではと指摘。また、既婚男性は家計のための支出割合が高くなるため、実際と理想に乖離が生じるのではと分析する。
そして未婚女性は趣味や推し活の文脈でIP消費を（既婚女性と比較して）積極的にするが、倹約的な傾向もあり、理想のIP消費額が控えめになる。一方既婚女性は家計のための節約や家計を守るために節約志向が強まったり、子どもを含めた家族のために時間やお金を使ったりすることで、実際のIP消費額は少なくなるものの、消費意欲は高いのではないかと分析している。
