ボストン コンサルティング グループは5月22日、メディア消費者行動調査の結果を発表した。テレビやインターネットを介したコンテンツ配信サービス、SNSを中心に個人のコンテンツ接触時間、利用サービスなどの変化を観測することを目的としている。日本全国の15～69歳のメディア利用者3717人を対象として2025年12月に実施した。2022年から始まり、今回が4度目の調査となる。
メディア総視聴時間は約20分減少、特にテレビで顕著に
テレビ、定額制動画配信サービス（SVOD）、広告型動画配信サービス（AVOD）、SNSの1日当たりの総視聴時間は4.1時間。2024年までの約4時間半からは縮小傾向にあり、特にテレビの視聴時間の減少が顕著に見られる結果となった。
SVOD・AVODがテレビと比較して視聴時間が減少しなかった背景にあるのが、視聴者のタイパ志向だ。SVOD、AVODともに「倍速・スキップ再生ができる」と回答した割合はおよそ2割。AVODでは「隙間時間に利用できる」との回答が22%とさらに多くなっている。
視聴コンテンツのジャンルについての調査では、ドラマが53％から45％と前年度比で8ポイント減、ニュースが42％から35％で7ポイント減に。「リアルタイム視聴」が最適とされていた番組の視聴割合に顕著な影響が見られた。
またスポーツ分野では、2026年のワールド・ベースボール・クラシック（WBC）のNetflix配信など、放映権の獲得競争が世界的に激化。視聴経路がテレビからSVOD・AVODに流れつつある。
小見出し）より能動的に、効率的に AIを活用した情報取得が浸透
消費者の情報取得行動についての調査では、従来の検索やニュースサイトに加え、生成AIを通じた情報取得が普及している状況が明らかになった。特に10代から30代ではAIの利用率が半数を超えている。AIの利用目的を尋ねた調査ではほぼ4割が「情報検索・調べものに使う」と回答。生成AIは能動的に情報を収集する消費者との親和性が高いと考えられる。
また、情報取得のためのデバイスについての調査結果によれば、映像コンテンツやインターネット、オーディオコンテンツなどはスマートフォンが中心となっている。新聞は82％が、本・雑誌は77%が紙媒体を利用していることが明らかになった。漫画についてはスマホが51％、紙媒体が52％とほぼ同率の結果となった。
