電通デジタルは12月3日、「2025年 リテールメディア調査」の結果を発表した。調査対象は1200名の生活者。主要商品カテゴリー（29カテゴリー）、および主要流通業態（コンビニエンスストア、食品スーパー、ドラッグストア、ホームセンター、バラエティショップ*¹、ECモール）で、リテールメディアが生活者にどのように活用され、購買行動やブランド指標にどのような影響を与えているのかをアンケート調査した。
本調査は、リテールメディアが持つ「商品認知」や「興味喚起」、「商品理解」などのブランド指標への影響を可視化することが目的。リテールメディアは、店頭の売り場に近接しているという特性上、メーカー企業の営業予算および販促予算の投資対象と認識されることもあるが、今回の調査では、宣伝予算の投資対象としての価値を測ることを主目的で実施された。
本調査の結果、リテールメディアは従来の販促機能に加え、ブランディング施策としての機能を兼ね備えることが明らかになったという。具体的な結果は以下の通り。
生活者はいつ商品を認知する？ まだまだ「店頭」は強かった
調査対象商品29カテゴリーのうち、パソコンを除いたすべてのカテゴリーにおいて、店頭で商品を認知されるケースが最も多く、特に「食品・スイーツ」「飲料」「日用雑貨」でその傾向が顕著となった。依然として、商品認知の場はオフラインチャネルである店頭が強いことがわかる。
非計画購買はどこで起きている？ 頻繁に起きるカテゴリは？
買い物時に買う予定はなかったが購入した非計画購買について、もっとも高い数値を記録したのは、「食品・スイーツ」。次いで「飲料」「日用雑貨」などが続く。いずれも、食品スーパーやコンビニ、ドラッグストア、バラエティショップで起きやすく、従来とあまり変わりはない。一方、ECモールで非計画購買が起きやすいカテゴリは「ファッション」「美容・コスメ」となった。
リテールメディア接触後、購買指標はどう変わる？
調査の結果、いずれの流通業態においても、流通展開アプリ内で配布されるクーポンが購買への高い影響力を示す結果となった。特にバラエティショップ、コンビニ、ドラッグストア、ECモールにおいてはユーザーのうち20％以上がその場で購入するという顕著に高い結果となった。
