左脳と右脳を刺激するAI活用促進　Hakuhodo DY ONEによる独自メソッドの支援とは

公開日2026.3.31

URLをコピーしました！

企業のAI活用のフェーズは次の段階へとシフトしつつある。特定業務へのAI導入による効率化の段階を経て、一部ではAI導入が進んだ企業、組織になるために経営レベルで中長期ビジョンを描くような取り組みが見られるようになった。こうした企業からの相談に対し、Hakuhodo DY ONEが提供するAI利活用支援の統合的なメソッドが「AI Acceleration Initiative」だ。博報堂ＤＹグループのAI活用を牽引してきた経験を踏まえ、広告会社ならではの社内コミュニケーション手法を活かして構築した、独自の支援内容や体制に迫る。

AI活用をめぐる本質的な課題とは

AIを取り巻く状況はこの1年ほどで大きく変化している。「AIエージェント元年」と呼ばれた2025年も、ただ使うだけではいけない、ともすれば逆効果である、と指摘されることも多くなってきた。例えば、AI活用によるコスト削減や、GeminiやCopilotなど汎用型AIアシスタントの社内活用においても同様で、経営陣が率先して推進する動きも増えつつある。

一方で、多くの人が深く考えることなく生成AIの出す「答え」に頼るようになれば、誰もが似た結論を得て、他社との差別化を図れず「同質化」が進むことへの懸念も指摘されている。個人や組織に対してどのようにAIの利活用を促進し、効果を生み出していくかは共通の課題ともいえる。

Hakuhodo DY ONEでAIコンサルティング業務をリードするチーフAIストラテジストの中原柊氏は、AI利活用を目指す企業が取り組むべき本質的な課題について、次のように語る。

「AIは汎用的に使えるものであるがゆえに、トップダウンで用途を決めるよりも、各部門や現場で何に使えるのかを考えて取り込んでいく方が効果を得やすいと考えています。つまりイシューの根本は、各部門をどのようにAIで業務変革できる組織に変えていくかということです」

Hakuhodo DY ONE チーフAIストラテジスト　中原柊氏

重要なのは、AI活用のビジョンを伝播させること

そうした組織変革や従業員のマインド醸成、そしてAIの戦略的利活用に向けて、具体的なアクションプランの策定から実行までを支援する統合的なメソッドが、Hakuhodo DY ONEの手がける「AI Acceleration Initiative」だ。

同社がユニークなのは、クライアントの課題を受けて戦略や戦術を描くコンサルティングチームと、ビジュアルや動画なども駆使して施策を推進するクリエイティブチームが密に連携しながら取り組む点だ。いわば、「左脳」と「右脳」の双方を刺激しながら、プロジェクトを前に進めていくメソッドともいえる。

Hakuhodo DY ONEに寄せられる企業の課題はさまざまで、何から着手するかは企業ごとに異なる。しかし、どのような入口であってもまず必要となるのは、その企業独自のAI活用のビジョンやコンセプトだという。

「AI活用のスキル研修などを実施することもありますが、仮にAIのプロンプトが書けるようになっても、AIのアウトプットをそのまま顧客に提供するのか、それとも吟味して必要に応じて手を加えて提供するのかでは、結果が異なります。そうしたAIとの向き合い方や仕事のマインドセットを醸成するには、まずAIの活用によって目指すビジョンをつくり上げることが大切です」（中原氏）

「AI Acceleration Initiative」の全体像。経営層から社内のキーパーソン、現場のスタッフに至るまで、適切なコミュニケーションでAIの実装を支援する

AI活用のビジョンは、その企業がもともと掲げているビジョンやミッションとリンクさせることで、いっそう従業員に浸透しやすくなり、同質化の回避にもつながる。博報堂ＤＹグループにおいても、グループ全体で「Human-Centered AI」を標語としてAI活用を推進しており、「人間の創造性を高めるためのAI活動を重視する」という意味が込められている。

「博報堂ＤＹグループは、グループの目指すところとして『創造性』や『プラットフォーム』といったキーワードを掲げています。ここにAIの要素を乗せて、AI活用のビジョンをつくっています」（中原氏）

このようなビジョンをコピーやビジュアルに落とし込み、社内外に発信して浸透させていくのが、広告会社として培ってきたクリエイティブ力やコミュニケーション力を持つクリエイティブチームの役割だ。例えば、ポスターを制作して社内の各所に掲示するほか、社内サイネージ、ポータルサイト、クリアファイルなど、あらゆるチャネルを活用してコミュニケーションを図っていく。

「私たちはこれを、全従業員へのマスコミュニケーションと捉えています。また、階層やAIリテラシーなどによってセグメントし、それぞれに適したコミュニケーションを心がけています。さらに、データのモニタリングや定期的な従業員サーベイによる効果検証も行っており、こうした取り組みにも広告会社のナレッジが活かされています」（中原氏）

また、クリエイティブ制作においても、各セグメントに向けた細かな調整を重ね、成果の最大化を図るなど、広告会社としての独自性が光る。そのこだわりについて、クリエイティブチームを率いるアートディレクター/デザイナーの羽田朱音氏は次のように語る。

「コピーライティング一つとっても、アーリーマジョリティ向け、レイトマジョリティ向けなど、ターゲットに合わせて少しずつ変えています。また、研修の申し込み増加といった具体的なコンバージョンを意識したクリエイティブ制作にも取り組んでいます」（羽田氏）

Hakuhodo DY ONE クリエイティブ本部第一クリエイティブ局デザイン部 Art Director　羽田朱音氏

苦労して確立した体制で、速いスピード感を実現

AI人材のスキル定義やAI研修、経営層のAIリテラシー醸成といった具体的な取り組みも、AI活用のビジョンに沿った内容を立案し、ビジョンの浸透と同時並行で実施している。その際にも、コンサルティングチームとクリエイティブチームは密に連携している。

例えば、経営層向けのAI研修では、経営層の理解を深め機運を高めることでAI活用の加速を図るとともに、経営層が実際にAIを活用している様子をクリエイティブチームが取材し、記事や映像にして社内ネットワークで公開する。経営陣の本気度を示すことで、現場スタッフの普及・啓発につなげていく狙いだ。

社内の生成AIの活用推進策の一環として、Hakuhodo DY ONEが実施したAIアート展示会。こうした自社の取り組みやクリエイティブの活用がコンサルティングにも活かされている

「AI領域は展開が速く、1年で成果を出したいと考えるクライアントも多くいます。そうしたスピード感で実行するには、コンサルとクリエイティブがタッグを組み、施策の立案からメッセージの発信、イベント実施、その結果の検証や反映までをリアルタイムで迅速に進めていく必要があると考えています」（中原氏）

AIの活用推進には組織や人材の変革が必要との結論に至ったという

タッグを組み始めた当初は、クライアントに伴走して戦略や施策を立案するコンサルティングチームと、明確な要件に沿って制作物を納品するクリエイティブチームでは仕事の進め方や文化の違いから苦労も多かったという。しかし、2年を経て相互理解が深まり、体制が確立してきた。中原氏は、「他社がこの体制をつくろうと思っても、そう簡単には構築できないはず」と自負する。

Hakuhodo DY ONEの「AI Acceleration Initiative」には、博報堂ＤＹグループのAI活用を牽引してきた経験が活かされている。1年前と比べてクリエイティブの制作方法も大きく変化し、AIを積極的に導入するようになった。

「AI利活用推進のプロジェクトにおいては、AIクリエイティブが不可欠です。制作物の提供先であるクライアント企業にとっても、AIによってここまで表現できるという事例を身近に感じてもらうことは、AI活用の浸透に大きな後押しになるのではと考えています」（羽田氏）

このように、細部まで徹底したAI利活用支援は、広告とAIをいち早く掛け合わせてきたHakuhodo DY ONEだからこそ実現できる、真に実効性の高いアプローチだと言えるだろう。