米OpenAIは3月24日、動画生成AI「Sora」のスマートフォンアプリの提供終了を発表した。ロイターは、OpenAIがSoraの終了とあわせて事業の選択と集中を進めていると報じており、収益性の高い分野へ経営資源を振り向ける狙いがあるとみられる。日本経済新聞によると、米ウォルト・ディズニーとの資本提携も撤回されるという。
こうした報道に対し、Xでは「社会貢献より社会に迷惑をかける方が多かった」「無法地帯すぎた」といった反響が寄せられている。
Soraは当初、広告や映像の分野でも高い注目を集めており、宣伝会議やAdverTimes.の取材においても、不安とともに期待を寄せる業界関係者は多かった。こうした流れがどのように変化していったのかを振り返る。
OpenAIが公開した「Sora2」の紹介動画「This is Sora 2」のワンシーン
Soraは簡単な指示文をもとに、AIが数十秒のショート動画を生成するサービスとして注目を集め、2024年12月に一般提供が始まった。
2024年2月のベータ版公開時点から完成度の高さが話題になり、特に広告や映像の現場においては、将来的に制作の工程を大きく変える可能性があると受け止められていた。
一方で、表現の均質化や、人間の創造性、雇用機会への影響を懸念する声も早くから上がっていた。フリーライター兼監督のギャビン・ナイト氏はアドエイジ誌に対し、「自分が撮影したものかSoraがつくったものか見分けがつかない。広告プロの雇用機会の減少が心配」と語っていた。
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一般公開後、とりわけ日本でもSoraへの関心は高かった。OpenAIでSoraのプロダクトエンジニアリングを担当するRohan Sahai氏によれば、米国外で利用者が多い都市の上位5都市の中に、ソウルやパリと並んで東京も入っていたという。
2025年3月28日には、Soraを使ったショートフィルム作品を東京で公開するイベント「Sora Selects:Tokyo」も開かれた。OpenAIによると、このプログラムには日本を含む45カ国・地域からクリエイターやアーティストら約450人が参加。イラストレーターや映像作家、フォトグラファー、AIクリエイターに加え、コレオグラファーなども作品制作に携わった。
