シビックプライド研究会 太田浩史

東京こそ、シビックプライドを必要としてはいないか。シビックプライド研究会で、幾度も議論されてきたテーマである。

東京は魅力度やブランド力は高いものの、愛着に関しては全国平均以下となるケースが多い。まちにかかわっていると感じる「自負」についての調査はないが、まちづくりへの参加率は全国最下位である。自分自身、東京は大好きではあり、都市にかかわる職能にもついているが、自分が東京の未来を築いているという実感はほぼない。この距離感は一体何か。

東京にシビックプライドが育たない理由には、以下の4つが挙げられる。

（1）総体としての東京ではなく、人々は駅圏を中心とした地域（例えば、神田、下北沢など）に愛着をより感じている。

（4）都市の未来を伝えたり、何らかのメッセージを共有するコミュニケーションの機会が少ない。

特に（4）については、情報発信者が、区、市、都、国、交通機関や民間企業と多岐にわたり、全体として大きな像を結ばない。都市計画も、都のホームページにPDFがアップされているのみで、レクチャーやワークショップなどの機会は用意されていない。東京に対する素朴な関心が、より確かな参加意識に連続するよう、シンプルで、統合力の高いメッセージが必要ではないだろうか。

さて、このような状況で2020年東京オリンピックが開催される。もとよりオリンピックに関しては、都民の支持率が招致の1年前まで70%を切るなど、盛り上がりが低かった。当時の招致委員会のメッセージの書き出しは「東京のためだけではなく、私たちニッポンのために。」、その4年前は「日本経済は必ず復活します。」であった。日本全体への波及効果については分かるけれども、東京に何がもたらされるかについては、東京圏の住民には不明瞭だったのである。

それに加え、コスト高となった国立競技場が「国を挙げての」大論争となり、2015年の7月、内閣総理大臣の声明によって白紙撤回された。明らかになったのは東京の開発が、トップダウンで国策として決まるという、疎外感である。一連の出来事が、都市の未来を担うのは自分たちだという自負心を、都民・東京圏の住民から奪ってしまったとしたら。シビックプライドとは全く逆の、どこか白けた感情が漂い始めているようにさえ思われる。これは、危機ではないか。