検索される「言葉」を軸に発想するコンテンツSEO

生活者が自ら企業や商品に関する情報を集め、評価し、共有するといったことが可能となった現在、これまでの企業主体のコミュニケーションは変化を求められている。生活者の悩みや興味・関心を捉え、いかにコミュニケーションを設計していくべきなのか。そのヒントは「言葉」にあった。

Webへの流入に「コンテンツ」が大きな役割を果たす

いま企業には一方通行の情報発信ではなく、生活者の疑問に答え、悩みや課題を解決する「コンテンツ」を生成することが求められている。

検索エンジン集客（ホームページ改善・PPC広告・SEO施策）を軸に企業の売上向上を支援してきたセルフデザイン・ホールディングス 代表取締役CEOの古澤暢央氏は次のように語る。

セルフデザイン・ホールディングス 代表取締役CEOの古澤暢央氏（左）と取締役CCO（チーフ・コンテンツ・オフィサー）の山田明裕氏（右）

「例えば、家電量販店でテレビを購入する際、家の間取りやどういう番組を見るか、音にどれだけこだわるかといったことをヒアリングし、その人にとって最適な商品を提示するのが優秀な店員だ。企業には、ユーザーの課題やニーズを整理し、解決策の選択肢を提示することが求められていて、そうしたコミュニケーションの起点となるのが『コンテンツ』と言える」。

同社では、2005年からSEOサービスを手掛け、現在はユーザーの疑問・悩みに回答する良質なコンテンツを活用することでSEOの効果を高める「コンテンツSEO」を提唱している。古澤氏はコンテンツに注目する背景について、「日本のSEOサービスは人工的なバックリンク対策によって市場が伸長してきた。

関連するキーワードで検索された際、SEO目的のために人工的に生成した『サテライトサイト』と呼ばれるWebページから、クライアントのサイトにリンクを張ることで上位表示させることがSEO。

しかし、2011年からGoogleが取り締まりを厳しくしたことで、SEOを取り巻く市場は大きな転機を迎えた。ユーザーの悩みを解決し、興味関心を引くロングテールの記事、つまり『コンテンツ』によって流入を促すモデルにシフトしている」と語る。

「コンテンツSEO」では、コンテンツ作成にかけた手間と時間が資産化する。また、検索エンジンが評価する信頼性と権威性（オーソリティ）を積み重ねる活動となり、情報の正確性と網羅性が、小手先のテクニックでSEOを実施するライバルに対し、競合優位性を保つことができる。

その一方でROIの計測が難しく、どう売上に結びついているのかが不明確といった課題もある。

こうした課題に対し、「ある商品の購買者が、その商品を知ったきっかけや信頼できると思った要因を調査すると、『コンテンツ』が寄与している役割が大きいことが分かる」と同社 取締役CCOの山田明裕氏は語る。

同社では、複数のメディアを立ち上げ、その運用を通じてコンバージョンを最大化させるコンテンツの研究を重ねてきた。また、同社取締役の鈴木謙一氏が運営する「海外SEO情報ブログ」は、2007年1月の開設から現在まで、2500記事近くのSEO情報をサイト運営者に向けて発信し続け、自らがコンテンツSEOの実践を行いその成果を実感してきた。

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