東芝は12月、グローバルにおけるBtoB事業の認知・売上拡大を目的としたコンテンツマーケティングを本格的にスタートする。

国内のみならず海外においても、PCや家電製品などBtoC事業のイメージが強い同社だが、BtoB事業には1875年の創業以来の長い歴史があり、売上全体の80％以上を占めているという実態もある。同社は、新たなマーケティング施策を通じて、風力・太陽光発電、EVバス（電気バス）ソリューション、上下水道ソリューションなど、「エネルギー」「ストレージ」「ヘルスケア」の3つを軸に展開している同社のスマートコミュニティ事業の認知拡大と、BtoB企業としてのブランドイメージの再構築を図り、グローバルにおけるリード創出と、全売上に占めるBtoB事業の割合を90％まで高めることを目指すとしている。

戦略の企画立案は、日本企業の海外市場進出を支援するマーケティングコンサルティング会社 JaM Japan Marketingが、クリエイティブは、米国内6都市をはじめ世界各地に拠点を置く独立系クリエイティブエージェンシーのgyro（ジャイロ）が手掛けた。ジャイロは、Business Marketing Association が主催する「B2 Awards」で2014年のグローバルB2Bエージェンシー・オブ・ザ・イヤーに選ばれたほか、アドエイジ誌の「2014 B2B Agency of the Year」で入賞を果たすなど、各所から高く評価されている。

コミュニティ・プランナーやエンジニア、州や地方の行政職員、企業のインフラ計画を管轄する経営層などをターゲットとする今回のマーケティング施策では、自社サイトに加え、LinkedIn、Google+、フェイスブック、ツイッター、SlideShare ※注1、Vimeo、YouTube、Mynewsdesk ※注2の計8つのプラットフォームを活用している。

スマートコミュニティ事業のタグラインは「Bring Life Forward」。
持続可能なテクノロジーが支える未来の世界の姿を描き出している。

＜脚注＞
※注1　「SlideShare（スライドシェア）」
Web上でパワーポイントやPDFなどのスライド資料をアップロード・共有できるサービス。

※注2　「Mynewsdesk」
Aalto International（アールトインターナショナル）が運営するコンテンツマーケティングプラットフォーム。
企業の最新情報を集めた「ニュースルーム」を簡単に設置することができるサービスで、コンテンツをストックしておく「ライブラリ」機能に加え、自社のステークホルダーに対して情報をメールで提供する配信機能も備える。
東芝以外ではパナソニックも導入している。