米国ディスプレー広告費の50％以上が、ソーシャルメディアに費やされている。米調査会社イー・マーケターは26日、フェイスブックが2015年はグーグルの2倍近いディスプレー広告収入を得る見通しを発表した。同社推計によると2014年は、Facebook、Twitter、LinkedInのSNS大手3社のディスプレー広告収入が全体の50.1％と半数を超え、15年はさらに54.4％に拡大する。バナー広告以外に「ニュースフィード広告」や「有料ツイート広告（プロモツイート）」、SNS投稿内に差し込まれる動画広告なども含む。

同推計は、パソコンとモバイル端末を合算したものだが、ディスプレー広告をけん引するのはモバイル端末だ。オンライン広告のうちモバイル広告が占める割合は年々増加しており、14年の37.7％から15年は49.0％、16年には60.4％に伸びるとイー・マーケターは予測している。

2015年のディスプレー広告売上高予測で、フェイスブックは前年比28.9％増の68億2000万ドル。同社だけで市場シェア25％を占める見込みだ。ツイッターは13億4000万ドルで前年比15.4％増。シェアは5.0％となり、ヤフーの4.6％を抜く。一方グーグルは、前年比15.1％増の35億2000万ドル。シェアは14年の13.7％から下降して15年は13.0％に。同社はモバイル広告シェアも落としており、14年は前年から6.1ポイント減らして40.5％だった。

フェイスブックの広告収益の勢いはさらに増しそうだ。同社は25日、昨夏買収した広告配信プラットフォームLiveRailで、Facebookの利用者属性データに基づいた広告配信を始めると発表。さらにオンライン広告を最適化する無料の分析ツールを公開した。同ツールでは、端末間を超えて「特定地域の住民で、自社アプリをインストールしており、かつ自社Webサイトで買い物をした人の割合」といった分析ができる。

Facebookの利用者データを用いてアプリ内にターゲティング広告を配信できるように。仏動画配信大手デイリーモーションなどが導入を発表している。

米国企業の広告費にも変化訪れる 上位企業が減らし、中堅企業が増加

米国企業の広告費にも変化が見られはじめた。米カンターメディアの調査では2014年、上位10社のうち前年から広告費を増やした企業は3社どまり。P&Gやゼネラル・モーターズ、AT&T、コムキャスト、ロレアルといった業界を代表する大手が軒並み減らしている。

一方で全米の広告費のうち34％を占める101～1000位の900社は14年、前年から平均で4.6％広告費を増やした。業態別では、年収やライフステージ別など細かなターゲティングが必要な「保険業」が同比7.8％増、小売やサービス業など地域に根ざす「ローカルビジネス」が4.7％増となった。単価が比較的安価で、効率的に運用できるオンライン広告の伸びは、企業間の広告費の平準化を促す働きもありそうだ。

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電通イージスネットワーク傘下のメディアエージェンシー、カラの推計では、米国の広告費は2015年、前年比4.5％増の見込み。

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