【1】スキンケアブランド「LENAJAPON」

博報堂を経て、アメリカの大学でマーケティングを学び、ザ・ボディショップ ジャパンの社長を務めた蟹瀬令子氏が、50代半ばで立ち上げたスキンケアブランド。ひどい肌荒れに悩まされていた娘の肌をケアできるものをと考え、100％植物由来成分でつくられたスキンケア商品を開発した。
2016年秋に展開を開始した「LENAJAPON USA」は、発売前からInstagramで告知を行っており、国内のみならず海外へもビジネスを広げている。

【2】グローサリーストア「FOOD&COMPANY」

谷田部摩耶氏が2014年に立ち上げた、オーガニック食材を販売する食料品店。「大切な人と、愛情のこもった料理をシェアできる環境」をつくることを目的に、取り扱う食材の選定にこだわることはもちろん、つくり手による試食会やワークショップも実施するなど、食を通して人と人とがつながる「場」づくりにも力を入れる。

オープン当初からFacebookやInstagramといったSNSも積極的に活用している。Facebookには、地元の人を意識した文字ベースの情報を主に掲載。Instagramには、食や場の楽しさが伝わるような写真・映像を投稿している。海外からのコメントも多く寄せられており、来日時にお店に足を運ぶフォロワーも現れている。

これら2つの例は、Instagramを通じて、特定の価値観や興味関心を持つユーザーに効果的にリーチすることで、規模の小さな企業・ブランドでも認知を格段に向上することができることを意味している。

Instagramを通じたコミュニケーションのもう一つの特徴として、インスピレーションを起点に、消費者の行動を喚起しやすいということが挙げられる。それを端的に示したのが、次の3つの事例だ。

【3】リクルート住まいカンパニー「SUUMO」

2015年10月にローンチされた広告プロダクト「マーキー」を活用して、動画広告を配信。

「趣味にこだわる3人の女性の部屋と、そこでの暮らし」をリアルに表現した動画を、Facebookのクリエイティブチーム「Creative Shop」と共同で制作し、フィード内に配信。若年層に対し、フレッシュなブランドイメージを訴求した。広告想起率は44ポイント向上、ブランド認知度は6ポイント向上した。

【4】JIMOS「Macchia Label」
30代以上の女性をターゲットとするスキンケアブランド「Macchia Label」。FacebookおよびInstagramでダイレクトレスポンス広告を展開したところ、売上増加とROI向上の両方を実現した。オンラインサイトへのコンバージョンは約4倍、CPAは約40％減。

【5】日本航空
機内Wi-Fiサービスの認知拡大を通じて、航空券の予約件数を増やすことを目指し、Instagramを活用した。具体的には、Facebookの「Audience Network」（Facebook広告の配信先を、サードパーティーのモバイルアプリへと広げることができる）を活用することで、広告をFacebookとInstagram、その他のアプリに配信。ニールセンの調査によると、ブランド認知度は16％向上、サイトでの予約数は11ポイント向上した。