左：グループエム・ジャパン デジタルディレクター 伊藤史敏氏、右：グループエム・ジャパン マネージャー 浅井理氏

ネット上の行動ログ分析で、競合サイトの分析も可能に

競合のWebサイトまで分析できるとして評価を受けているのが、インターネット行動ログ分析サービス「eMark+」だ。2009年の創業以来、インターネット上の行動ログ分析を中心としたビッグデータ分析サービスを提供しているヴァリューズが2012年にリリースした。

「eMark+」はモニター登録に同意した国内20万人の行動ログモニター会員の消費者パネルを活用、インターネット上の行動データからサイトへのアクセス状況やユーザーの属性情報を把握できるツールだ。

現在までに、「効果検証や市場調査に特化した【eMark+】Pro」「キーワード調査に特化した【eMark+】Keyword Finder」「ターゲットの特徴分析に特化した【eMark+】Target Focus」「集客構造の分析に特化した【eMark+】Site Analyzer」の4つのサービスをリリースしてきた。

裏付けのあるデータでクライアントと戦略を練る

メディアエージェンシーであるグループエム・ジャパンの伊藤氏は、コミュニケーションの上流部分からプランニングに携わることが多いという。ターゲット分析から始まりどのようなメディアで、ターゲットにどのようなコミュニケーションすべきか、戦略を立てる上で、クライアントのWebサイトの動き、競合との比較やユーザー情報取得のために「eMark+」を活用している。

「グローバル企業である当社はグローバルに紐づくツールが多く、ローカルで使うにあたって適切なものがありませんでした。競合プレゼンが多く、その際にすぐに使用でき、ターゲット分析ができることがこのサービスの魅力でした」と「eMark+」を選定した理由を語る。

クライアント企業側でも、競合のWebサイトにどういった流入があるのか、そこではどういったキーワードが関わっているのか、グループエム・ジャパン側から確証あるデータとして提示されることにより、競合との違いを認識することができている。

「eMark+」のデータを活用したクライアントへの提案とは

「eMark+」で得られるデータは、クライアントの戦略やコミュニケーション設計に生かすことができていると浅井氏は語り、事例を挙げた。

①広告、サイト、コンテンツを制作する際に、「eMark+」のキーワードを分析できる機能を使用し、競合も含めてどのようなキーワードをターゲットユーザーが検索しているのかを明確にした結果、どういう軸でコミュニケーションをした方がいいのかという分析に役に立った。

②自社と競合との比較は、自社の強み・弱みの分析に役立つ。例えば、あるブランドの自社の流入元を他社と比べた時に広告のボリュームなどは相対的には自社ブランドが勝っているのに、自然流入、お気に入りの流入が競合は多いのはなぜかと分析。実は競合ブランドは会員組織を持ちそこからの流入が広告よりはるかに多いという事実が判明。その結果、どう動いていくべきか年間のコミュニケーションをつくることができた。

このようにグループエム・ジャパンでは、クライアントとのディスカッション用に「eMark+」のデータを使うことが多いと浅井氏は述べた。

実際に浅井氏と伊藤氏はクライアントへの提案・ディスカッションにどういった点を生かしているのかと聞くと下記の点が挙がった。

・サイト流入までのタッチポイント分析
・競合分析
・ターゲットの属性分析
・検索キーワードからニーズの把握

これらのデータをもとに、最終的にオポチュニティはどこにあるのか説明し、提案しているという。

図1　「eMark+」を活用してのキャンペーン分析の全体像

図2　ブランドサイトへの流入経路を競合と比較し、提案に生かしている

使いやすさに特長、誰が分析しても正確な結果に

浅井氏によれば、ツール導入以前は競合の比較が難しかったが、導入後はより包括的な提案ができるようになったという。さらに効果として、①企画立案までのスピードが上がった。②競合がどの広告を使っているのか見えてくるので、どうコミュニケーションをとっていくか、戦略的にストーリーをつくれるようになった。③同じプラットフォーム内で、一括で分析を続けられる。④誰が使ってもわかりやすいので、分析のスピードが上がり、正確性という部分でも人によって差が出ない…という点を挙げた。

ツールの使いやすさという点についてはかなり注力をしており、社内エンジニアにより機能改善に対応する体制が整っているとヴァリューズ側も述べた。

「eMark+」のデータをさらに活用し、より良い提案を目指したい

「eMark+」のデータを使っての広告配信など、今後の期待することを語る浅井氏。ヴァリューズとしても、一貫してデータでサポートできる体制を整えていきたい意向だ。

さらに、根拠のある数字を大事にしつつ、クリエイティブエージェンシー、ブランドエージェンシー、クライアントと一緒にキャンペーンを進めたいとグループエム・ジャパンの二人は語った。

「我々が得意な分野、クライアントのために力添えできるベースの部分として、デジタルの数字回りというところは『eMark+』をより活用して、クライアントに対してより良い提案につなげたい」と浅井氏は今後の展望を語った。