転換期を迎える、日本のメディアビジネスを考察する — ①テレビ篇

失われつつある放送法の優位性、競合が増える日本のテレビ産業

それでは米国でのテレビ局の先進的な動きを受けて、日本のテレビ局はどう変わってきたのだろうか。

長年、法的な規制もあり新規参入がしづらい守られた業界だったが、スマホというユビキタスデバイスの普及、同時配信の開始など、家庭にあるTVというデバイスで放送番組を見るという従来の行動が変化してきており、様々なビジネスモデルやKPIの変更を余儀なくされている。

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森井理博(PwCコンサルティング マネージング ディレクター /事業構想大学院大学 特任教授)
森井理博(PwCコンサルティング マネージング ディレクター /事業構想大学院大学 特任教授)

データベースをフルに活用した「バックキャスト・マーケティング」という新たなマーケティング方法論を提唱。1989年電通入社。マーケティング局で戦略プランニング、営業統括局でCS放送局の立ち上げ並びに中国プロジェクト(在任中に「アジアビジネススクール」修了)を担当後、世界最大の外資FMCG企業のアカウント責任者。2014年あきんどスシロー入社、取締役・執行役員 マーケティング本部長。2016年Peach Aviation 執行役員 データドリブン・マーケティング本部長。2018年9月より現職、事業構想大学院のマーケティング担当・特任教授も兼務。

森井理博(PwCコンサルティング マネージング ディレクター /事業構想大学院大学 特任教授)

データベースをフルに活用した「バックキャスト・マーケティング」という新たなマーケティング方法論を提唱。1989年電通入社。マーケティング局で戦略プランニング、営業統括局でCS放送局の立ち上げ並びに中国プロジェクト(在任中に「アジアビジネススクール」修了)を担当後、世界最大の外資FMCG企業のアカウント責任者。2014年あきんどスシロー入社、取締役・執行役員 マーケティング本部長。2016年Peach Aviation 執行役員 データドリブン・マーケティング本部長。2018年9月より現職、事業構想大学院のマーケティング担当・特任教授も兼務。

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