2021年

企業やブランドを取り巻く環境は複雑化する一方。もはやテレビCMの投下やツールの導入といった、単体の施策のみで解決策が得られることはほぼありません。社内外のスタッフ・プレイヤーとの連携や共創を進めるにあたっては、前提条件や目的を正しく共有し...

日本パブリックリレーションズ協会は12月7日、優れたPR活動を顕彰する2021年度「PRアワードグランプリ」の受賞作品を発表した。グランプリは国立研究開発法人 物質・材料研究機構「『まてりある's eye』 ~若者が人生を変える 物質科学広報プロジェクト~」...

ピーチ・ジョン／日本ユニシスのライブコマース「Live kit」導入

月刊『ブレーン』編集部では12月6日、同誌2022年1月号（発売中）と連動して、誌面に登場いただいた方をゲストとして、解説するライブ配信を行いました。 今回は1月号の内容から、多言語で戦略的なメッセージを設計する「創訳（トランスクリエーション）」...

東奥日報社は12月6日、青森県全域で発行する日刊紙「東奥日報」の創刊133年を記念したブランディングキャンペーンを開始した。 メッセージの主軸は、新聞社独自の取材姿勢を定める「編集綱領」だ。1946年に制定された同社の綱領に示されているのは、「一...

ロヒンギャ難民が米メタを提訴、1500億ドルの損害賠償求める

ポストクッキー時代のデジタルマーケティングに課題を感じる企業も多いが、スマートシェアの金谷徹氏は「SNSキャンペーンが有効な解決策になり得る」と指摘する。ユーザー参加型のSNSキャンペーンを起点にしたマーケティングプラットフォーム「OWNLY」を利...