ジェイアール東日本企画(以下、jeki)の「jeki応援広告事務局(Cheering AD/チアリングアド)」は、「応援広告」の浸透状況を把握することを目的に、「推し活・応援広告調査2022」を実施した。調査は2022年12月~2023年1月の期間に、1都3県の15~49歳の男女、17,226名を対象に実施。同社では、本調査結果のサマリーを発表した。
Jekiの「Cheering AD」は、日本国内でも応援広告を出したいというニーズの高まっていることを受けて設立された、応援広告の実現に向けて伴走するサービスを提供する組織で、2022年1月から本格稼働している。
調査の結果、調査対象となった15~49歳の過半数が「推しがいる」と回答。そのうちの4割が自分の推しを知ってもらいたいと考える「推し布教意向者」であることがわかった。
この「推し布教意向者(n=4,348)」のうち、5割が応援広告の存在を認知。「推し布教意向者」で「応援広告を知っている」と回答した人(n=2,999)のうち、約4割が応援広告の実施意向を持っていた。
また、すでに応援広を実施した経験のある人(n=147)を対象にした設問から、年間で応援広告にかけた費用が平均で60,700円であることがわかった。
※この調査で対象となる応援広告は広告の中でも交通広告・屋外広告について聴取したもの。
応援広告の実施経験者が、実施した理由としてあげた中で、最も回答が多かったのが「自分の推しを多くの人に知って欲しい」(39.5%)で、推しを広告することで、推しの活性化に貢献したいというニーズが見えてきたという。
【参考】
月刊『宣伝会議』の3月1日発売4月号では、
「『推し活』の経済効果とマーケティング」をテーマに特集を組んでいます。
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