「Advertising Week Asia2023」は6月6日～8日の開催。

インターネット広告がマス4媒体総計の売上を追い抜き、さらに成長を続けています。この広告市場のなかで、マスメディア企業はどのような戦略を描いているのでしょうか。
昨今、マスメディア企業のデジタル・トランスフォーメーションを模索する動きは、加速しています。それでは、デジタル化の先に、どのような事業戦略、ビジネスモデルが見いだせるのでしょうか。
「Advertising Week Asia 2023」に登壇するメンバーを中心に、マスメディア企業で広告ビジネスにかかわるキーパーソン4名に一問一答形式で回答してもらいました。

皆さんに投げかけた質問は以下の３つ。今後、各質問ごとに皆さんの回答を紹介していきます。1つ目の質問への回答は5月31日以降公開予定です。

■回答者はこの４人！

講談社
ライツ・メディアビジネス局 局次長
兼 メディア開発部 部長
長崎 亘宏 氏

広告会社でのメディアプランニング職を経て、2006年、講談社に入社。広告商品開発やイベント事業に携わる。10年より、雑誌広告効果測定調査「M-VALUE」設立・運営に従事。17年より、Advertising Week Asia アドバイザリーカウンシルメンバーとして活動。21年より、JIAA理事に就任。コンテンツマーケティング研究会座長として従事。22年より、interfm番組審議委員を務める。第3回Webグランプリ「Web 人 of the year」受賞。

J-WAVE
取締役
神田 竜也 氏

広告会社を経て、1995年J－WAVE入社。入社後２０年以上営業職に従事し、営業局長を経て、2017年より編成制作局長として、編成、制作、イベント事業を担当し、コンテンツ制作、リスナーコミュニティ運営を行う。現在、経営企画室、コーポレートマネジメント局を担当。また、音楽出版、番組制作会社のJ-WAVE MUSIC代表取締役及びインターネットオーディオ事業会社　JAVE取締役を兼務。

日本経済新聞社
執行役員 メディアビジネス担当
牧江 邦幸 氏

1989年、日本経済新聞社入社、東京本社広告局配属。1997年日経シンガポール社、2000年日経アメリカ社ニューヨーク駐在。2010年3月の日経電子版創刊とともにデジタル営業局。その後、デジタルビジネス局部長、クロスメディア営業局第１部長を経て、2015年、英フィナンシャル・タイムズ（FT）の日経グループ傘下入りを機にFT事業室部長。アジアにおけるFTとの共同営業に携わる。2018年、グローバル事業局次長、2019年、クロスメディアユニット長、2021年、広告・イベント企画担当を務めたのち、2022年3月より現職。

LIVE BOARD
代表取締役社長
櫻井 順氏

1998年、電通入社。テレビ局配属。以後、MCプランニング局、グローバル・メディア＆デジタル室にてメディア・コンテンツのプランニングとバイイング、番組コンテンツやイベントの立ち上げやプロデュースに携わる。2015年dentsu X Chinaへ出向。2019年、dentsu X Vietnam CEOに就任。2021年より現職。DSC（デジタルサイネージコンソーシアム）理事

※社名五十音順

■メディアビジネスの近未来（3つの質問）

Q１：【新たな広告商品の開発と活用できる資源】
貴社が属するメディア業界、それぞれの企業が持つ、これからの時代において新たな広告ビジネス開発の資源として活用できるものは何だと思いますか？

Q２：【パブリッシャーとエージェンシーの関係性】
パブリッシャー側がブランドスタジオなどのコンテンツ制作機能を強化したり、またデジタル広告配信の仕組みを構築するなど、広告会社的な機能を持ち始めていると思います。
そもそも、こうした動きが「ある」とお考えですか？
また「ある」「ない」いずれの回答をされた場合でも、こうした潮流があるとするならば、貴社はその流れに乗るべきだとお考えですか？

Q３：【統一指標とメディアの独自性】
広告主側からは、複数メディアを横断して効果を比較できる統一指標の整備をしてほしいという声も聞こえます。しかし、メディア側としては定性的な面も含めて、メディア、ビークルごとの特性をしっかりと理解してもらいたいところではないかと思います。
現在のような環境で、各メディア、ビークルの特性・強みをどのようにクライアントに対して訴求していくべきだとお考えでしょうか。