スマートフォンやSNSの普及により、人々が動画に接する機会は増加した。ビジネスシーンでも、かつては紙の資料で行っていた説明を、動画を用いて行うケースが増えている。simpleshowでは、「分からないをなくしたい」というスローガンのもと、2008年にドイツで創業以来、解説に特化した動画を制作している。同社の解説動画の特徴は、伝わりづらい情報をシンプルに分かりやすく伝えられる点にある（図）。

「受託制作」と「SaaS」の2体制

同社では「受託制作」とSaaSソリューション「simpleshow video maker（video maker）」の2つの体制で解説動画を提供している。

「受託制作」では、社内の専門家チームが内製で動画を制作。まずは、ストーリーの肝となるナレーション（脚本）を制作するコンセプターが、伝えたい内容や企業の課題をヒアリングし、コンサルのような形でストーリーと見せ方を提案する。

同社への依頼は、以前は商品プロモーションにおける解説動画の制作が主であったが、最近ではパーパスの発信やサステナビリティ活動、IR活動に関する動画など、コーポレートコミュニケーション領域の相談が増えているという。パーパスやサステナビリティ活動の説明は抽象的になってしまうことが多く、“賛同”は得られても視聴者が“自分ごと化” にまで至るのは難しい。しかし、同社のストーリーテリングを用いた動画は、視聴者の“自分ごと化”にまで作用できる可能性があるため、抽象的な内容の表現にも適している。

また、IR領域においては、統合報告書の内容を動画で伝えたいという依頼も増えており、100ページ近くになることもある報告書の内容から要点を抽出し、伝えたいメッセージの本質を端的に表現できるという点で期待が集まっている。

一方、「video maker」は受託制作で得た知見をもとに、同社が制作した独自のフォーマットに沿ってスクリプトを入力するだけで、広告主企業が自身で動画を制作できるサービス。入力した情報からAIが最適なワードを判断し、ストーリーを作成する。特に海外での活用が進んでおり、社内の研修資料や業務マニュアルの制作などに使用されている。年額料金を払えば、制作できる動画の数に制限はないため、日本でもSNSに投稿する動画の制作などに用いられるケースも増えている。

コーポレートサイトに掲載する動画は「受託制作」、社内の研修資料用は「video maker」で制作するといった使い分けができそうだ。

映像制作とテック領域に強み

このように「解説動画」に特化した映像制作を行ってきた同社だが、「video maker」のさらなる改良も進めるなど、テックカンパニーとしての性質も持っている。今後も、映像制作とテクノロジーの双方の領域を強みとし、動画以外のコミュニケーションにおいても、「分かりやすさ」で企業の課題を解決する「解説カンパニー」として発展していくという。

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