9月7日（現地時間）、56年ぶりとなる2020東京五輪の開催が決定した。最終プレゼンの様子は多くのメディアで紹介されているが、そこに至るまで、どのような招致活動が行われてきたのか。

前回招致で国際広報マネージャーを務め、今回の招致では招致委員会戦略広報部シニアディレクター代行として2年間の招致活動にあたった高谷正哲氏が3回にわたり、勝利の理由を広報視点で読み解きます。

高谷正哲（東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会　戦略広報部シニアディレクター代行）

マッキャンエリクソンにて営業に5 年間従事した後、渡米。シラキュース大学にてPublic Relations（広報）の修士号を取得。帰国後、大阪世界陸上にてインターン。2007 年11 月より東京オリンピック・パラリンピック招致委員会にて国際広報に従事。2010年2月、International Triathlon Union（国際トライアスロン連合）Media Managerの職に就き、本部バンクーバーを拠点に世界トライアスロン選手権シリーズなどの広報業務に従事。2011年9月より現職。

＜第1回から読むとさらに楽しめます＞

マドリッド、イスタンブールとの
国際コミュニケーションバトル

オリンピック・パラリンピックの開催都市を決める投票権を持つIOC委員。彼らとの接点は、Face to Face（人対人）のロビー活動と、そのロビー活動を支援する国際コミュニケーション（国際広報）活動に大別される。

現在の招致ルールにおいては、IOC委員の立候補都市訪問が原則禁止になっているほか、招致活動にはさまざまな制約が存在しており、数少ないプレゼンテーション機会や、委員が日々接触しているメディアへのニュース露出の重要度は、近年非常に高くなったと言われている。

第2回は、その国際コミュニケーション活動における他都市との戦いを振り返りたい。

やられたら「倍返し」、アグレッシブなTOKYO　PR

リオに敗れた前回招致の際には、国際メディアにおける「TOKYO」の露出は量・質共に乏しく、当時国際広報マネージャーだった身としても、今回こそは他都市に勝りたいという意識が非常に強かった。そこで、反省を踏まえた積極的なPR施策を各曲面で繰り出すことにした。

国際キャンペーンが解禁となった今年1月、大会計画の詳細を記した立候補ファイルをIOCに提出した直後、東京の代表団はロンドンで記者会見を実施した。1月8日に国内で会見、9日にロンドンへ移動、翌日10日に現地で記者会見という強行スケジュールだった。

立候補ファイル提出直後というタイムリーさに加え、竹田恆和招致委員会理事長、水野正人副理事長／専務理事に、アスリートを代表して澤穂希選手、鈴木孝幸選手、政府を代表して福井照文部科学副大臣（当時）、そこに就任して間もない猪瀬直樹東京都知事が並んで登壇し、話題性は抜群だった。会見には国際メディア35社を含む、計63社105人が出席し、会場は熱気に満ちていた。

ロンドン記者会見場の様子 2013年1月10日 Photo: Tokyo 2020

ロンドンは、主要通信社のIOC担当記者やオリンピックニュース業界メディアが数多く拠点としており、彼らのホームグラウンドにわざわざ乗り込んでのこの会見実施には大きな意義がある。ライバル都市と比較しても国際メディアにおけるTOKYOの露出は素晴らしく、立候補ファイル提出直後のPRバトルを完全に制した感があった。しかし休む間もなく、国際メディアを通じての空中戦は続く。

3月1日、IOC評価委員会が視察のため来日。この期間中も、実際に来日している6人以外の90人以上のIOC委員に国際メディアを通じた情報の継続発信は欠かせない。予想はしていたことだが、TOKYOのニュースボリュームを相殺しようと、他都市からもニュースが飛んで来る。視察真っ只中の3月5日、「ギリシャの首相がイスタンブール招致を支援」というヘッドラインを目にする。業界メディアでは割と大きな扱いだった。

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